日本眼科学会:緑内障診療ガイドライン(第3版)
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緑内障診療ガイドライン(第3版)

巻頭言

 緑内障は、世界的にも中途失明原因の最上位疾患の一つであり、それは本邦とても例外ではない。緑内障による視機能障害は、不可逆的ではあるが、適切な診断、治療および管理によりその進行を抑制し、患者の生涯にわたっての生活、特に視覚の質を維持することもまた十分可能であることも、ここに明記されなければいけない。
 21世紀に入って、日本緑内障学会および関係者の尽力により、緑内障を主眼においた2つの眼科疫学調査が本邦で行われた。その結果、地域による差は多少はあるものの40歳以上の日本人成人においては概ね5〜7%が緑内障に罹患していること、およびその約90%が潜在患者であることなどが明らかとなった。この罹患率は従来考えられていたものの約2倍であり、この事実はいやしくも眼科専門医を標榜する以上は、緑内障の診断・治療・管理に関する一定水準の知識を備えていざるを得ないことを意味している。しかし緑内障に限らず、近年の眼科諸分野の診断および治療に関する知識や手段の発展は目覚しいものがあり、眼科専門医といえども、すべての分野における知識を常にup-dateしていくことが困難であることは想像に難くない。
 このような背景を考慮し、日本緑内障学会は2003年に、眼科医が日常診療において緑内障患者を前にして常に時代の水準に合致した適切な診断行為を行えるための一助として、緑内障診療ガイドラインを上梓した。本ガイドラインは2006年に第2版として改訂が施され、2011年にその第3版が作成されることとなった。
 本ガイドラインは現時点での本邦における緑内障診療の一つの基準を体系的に示そうとしたものである。しかし、本ガイドラインは、その墨守により個々の状況下における柔軟な個別的対応に齟齬を来すためのものではなく、また個々の臨床状況下での医師の判断を束縛、強制するものでもないこともまた事実である。
 本ガイドラインの活用が、本邦の緑内障診療のレベル向上および良い意味での統一に少しでも資することを祈って巻頭言としたい。

2011年6月

日本緑内障学会
理事長 新家  眞

日本緑内障学会緑内障診療ガイドライン作成委員会
委員長:阿部 春樹
委員(五十音順):相原  一、桑山 泰明、酒井  寛、白柏 基宏、白土 城照、鈴木 康之、谷原 秀信、富田 剛司、中村  誠、東出 朋巳、八百枝 潔、山本 哲也

日本緑内障学会緑内障診療ガイドラインの執筆者および執筆協力者
執筆者(五十音順):相原  一、阿部 春樹、北澤 克明、桑山 泰明、酒井  寛、白柏 基宏、白土 城照、鈴木 康之、谷原 秀信、富田 剛司、中村  誠、東出 朋巳、山本 哲也
執筆協力者:八百枝 潔

第3版への序

 日本緑内障学会緑内障診療ガイドライン初版は2003年に作成され、その後2006年に改訂第2版が作成された。いずれも日本眼科学会雑誌に投稿されたり、ポケット版が作成されて、日本緑内障学会の会員のみならず、広く一般の眼科臨床医に配布され、緑内障診療の基本となるガイドラインとして今日まで緑内障診療に広く活用されてきた。さらに学会のホームページにも掲載されて、他の医療スタッフや患者さんにもインターネットを通じて公開され、情報の共有化に貢献することができた。
 また、同ガイドラインは英語版も作成され、日本発のガイドラインとして海外にも広く知れわたることとなった。
 2006年に改訂第2版が作成されてから5年余り経過したが、その間にも緑内障診療や緑内障研究には新たな知見がもたらされた。そのため日本緑内障学会では、時代の変遷に対応すべく、緑内障診療ガイドライン第3版を作成した。
 主な改変点としては

  1. 新しい点眼薬(プロスタグランジン関連薬、配合点眼薬)を追記した。
  2. フローチャートにおける原発閉塞隅角症・原発閉塞隅角緑内障に対する治療法として、水晶体摘出を追記した。
  3. 原発閉塞隅角緑内障の分類として、(1)隅角構造と緑内障性視神経症の有無による分類、(2)隅角閉塞機序の分類、(3)発症速度による分類の3つを示し、(1)において、原発閉塞隅角症疑いを追記した。
  4. 新しい眼圧計(iCare®とdynamic contour tonometer)を追記した。
  5. 薬物治療において、「コンプライアンス」を、「アドヒアランス」に改変し、両者の相違を示した。
  6. 「インプラント手術」を「チューブシャント手術」に改変した。
  7. 抗血管内皮増殖因子(VEGF)薬を用いた治療を追記した。
  8. 眼底三次元画像解析装置として、光干渉断層計について詳述した。

 なお、今後は緑内障診療ガイドライン補遺として「緑内障チューブシャント手術に関するガイドライン」を日眼会誌に投稿する予定である。
 改訂にあたっては、緑内障診療ガイドライン作成委員、日本緑内障学会理事および評議員、ならびに学会事務局の近藤 明氏の多大なご助力に感謝申し上げたい。
 引き続き本ガイドラインが、緑内障診療の一助として、広く活用されることを期待する。

2011年6月

日本緑内障学会緑内障診療ガイドライン作成委員会委員長
阿部 春樹

緒言

 緑内障は我が国における失明原因の常に上位を占め、社会的にも非常に重要な疾患である。2000年〜2002年に行われた詳細な緑内障疫学調査(多治見スタディ)では、40歳以上の日本人における緑内障の有病率は推定5.0%であった(補足資料1[1]参照)。さらに、同疫学調査において、緑内障の新規発見率は89%であったことから、我が国では、未だ治療を受けていない緑内障患者が多数潜在していることも明らかとなった。
 緑内障の視神経障害および視野障害は、基本的には進行性であり、非可逆的である。また、緑内障では、患者の自覚なしに障害が徐々に進行するため、その早期発見と早期治療による障害の進行の阻止あるいは抑制が重要課題となる。
 近年、緑内障に対する診断と治療の進歩は目覚しく、新たな診断および治療手段が多数臨床導入され、その診断と治療は多様化している。しかしながら、個々の症例に適した診断および治療手段を選択し、早期診断と早期治療を行い、さらにquality of lifeあるいはquality of visionを考慮した疾患の管理を長期にわたって行うことは、必ずしも容易ではない。また、診断と治療のさまざまな選択肢を駆使しても、障害の進行を阻止あるいは抑制できない症例が少なからず存在しており、大きな問題となっている。
 特に最近の医療の技術革新に伴って、治療水準の維持と向上が重視されており、治療の質を向上させる目的から、近年、診療ガイドライン作成の必要性が高まってきた。さらに患者と医療者側のコミュニケーションや、治療の選択とその情報の共有化、そしてチーム医療においてガイドラインが有用であるとされている。また、社会的な背景として、医療のグローバル化への対応や医療経済の観点から医療資源の効率的利用による医療費の節減が求められており、規範としてのガイドラインの必要性が指摘されている。
 このような背景のもとに、日本緑内障学会では、緑内障診療ガイドラインを作成した。本書では、まず緑内障の診断と治療に関する要点を「フローチャート」で示した後、「緑内障の定義」、「緑内障の分類」、「緑内障の検査」、「緑内障の治療総論」、「緑内障の病型別治療」の5章と補足資料に分けて解説を加えた。本書が日常の緑内障診療の一助として広く活用され、役立つことを期待する。

医療は本来医師の裁量に基づいて行われるものであり、医師は個々の症例に最も適した診断と治療を行うべきである。日本緑内障学会は、本ガイドラインを用いて行われた医療行為により生じた法律上のいかなる問題に対して、その責任義務を負うものではない。

緑内障診療ガイドライン(第3版)

フローチャート(350k)
第1章 緑内障の定義(42k)
第2章 緑内障の分類(319k)
第3章 緑内障の検査(290k)
第4章 緑内障の治療総論(377k)
第5章 緑内障の病型別治療(374k)
補足資料1(309k)
補足資料2(418k)
訂正文(35k)

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