屈折矯正手術のガイドライン
財団法人 日本眼科学会
理事長 根木 昭 殿
日本眼科学会
屈折矯正手術に関する委員会
委員長 大橋 裕一
委員 木下 茂、澤 充、大鹿 哲郎、不二門 尚
答申
答申理由
平成5年6月18日、エキシマレーザー屈折矯正手術の適応についての第一次答申が提出され、以後、PRK（photorefractive keratectomy）手術の臨床治験成績をもとにした第二次答申が平成7年10月1日に、PRK手術の承認後、既に諸外国でLASIK（laser in situ keratomileusis）手術が主流になりつつあることを踏まえて作成された第三次答申が平成12年1月28日になされた。平成16年4月10日、LASIK手術が屈折矯正手術の第一選択手技として我が国においても普及する中、大幅なガイドラインの改訂（第四次答申）が実施された。さらに、近視矯正LASIK手術が平成18年10月25日、遠視矯正LASIK手術が平成20年12月22日に正式に認可されたことを踏まえ、第五次答申においては、適応年齢、矯正量に改変を加えるとともに、手術に当たっての基本的事項を再確認した。
そして今回、有水晶体眼内レンズが、平成22年2月2日に医療機器製造販売の承認を取得したことを受け、同レンズに関する取り決めを盛り込んだ第六次答申を行うこととなった。
屈折矯正手術のガイドライン
