日本眼科学会:理事会から(108巻1号)
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理事会から

 日本眼科学会理事長を拝命し早くも6か月が過ぎました。もとより私自身は前理事長の多方面にわたる識見には到底およばぬものと自覚しています。しかし、前理事会は内でも外でも、今後の日眼のあるべき方向を示し積極的に行動してきました。幸い、この後をうけた現理事会の意識はきわめて高く、かつよくまとまっており、具体的な改革、発展への意欲に燃えております。

 常務理事会の記録は毎号の日眼会誌に掲載されています。また、春秋2回の理事会、評議員会の記録も掲載されますが、これは同じものを事業計画および報告書、予算決算書などと共に文部科学省に提出します。したがって、これを意識した文面にならざるを得ません。日眼はご承知の通り財団法人であり、その最高意思決定機関、業務執行機関は理事会です。しかし、理事会の専横、権限集中を避けるために評議員会が設けられています。他の学会はすべて、また日本眼科医会も社団法人でありこれとは異なっています。日眼における評議員会は役員から報告を受け、役員の諮問に応じて意見を述べる場であり、本来は意思決定、決議などを行う場でありません。しかしながら、日眼はあくまで透明性を重視し、しかるべき案件は評議員会において投票などによって決定するようにしてきました。さらに、透明性という観点からは理事会がどのような方向を指向し、何を議論しているのかを一般会員にも伝える必要があるように思います。これまでも同様の趣旨から日眼会誌の「談話室」に折にふれて記事を載せてきました。今後はこれに加えて「理事会から」として適宜話題提供をするようにしたいと考えています。当然のことながら評議員会は率直な意見交換の場としては時間が限られていますし、規模が大きすぎます。他の機会を利用して積極的な提言や議論をお願いしたいと思います。また、一般会員からもファックスや、今後はホームページを通じてご意見をいただきたいと思います。

 医療行政面の変革は今後も著しくなるに違いありません。従来日眼としての対応は急を要することがほとんどで、その場その場をしのぐのが精一杯ということが多いようです。これは相手側の問題でやむを得ませんが、日眼としては情報を少しでも早くつかみ、常に将来の方向を見据えて長期的展望に立った議論、準備をしておく必要があります。専門性の高い眼科としての立場は常に明確に主張し、日眼としての理想も掲げておくべきです。理事の任期が2期までとされており、担当が1期で交代することも多いために、案件によっては検討を始めても結論を先送りされつつ、うやむやになってしまうことも多いように思われます。そこで、近く専門家の指導を得つつ、理事以外にも参加を求めて戦略会議を企画し、具体的長期戦略について議論するつもりです。また、評議員の方達に参加してもらい、以下にあげるような領域でワーキンググループを立ち上げるつもりです。

 眼科専門医制度は日本専門医認定制機構においても、その質を極めて高く評価されています。制度として安定したものとなってきましたが、まだ若干の改善が必要です。生涯教育についてはただ単位取得のためだけでなく、大きな意味で様々な形のものを企画する必要があると思います。会員向けとマスコミを含めた広報活動も広げる必要があります。これらは日眼医の活動と重なる部分がありますが、医会との協調は当然重要なことと考えます。国際的活動についてはAPAOにおける活動を積極化すべき必要のあることを知りましたし、AAOからも日眼との連携を要望されました。この分野は大先輩の先生方に任せきりの感があったと思います。ICOも含めて今後強力な人材をもって当たりますが、若い先生方にも将来のためバックアップ参加を要請するつもりです。日眼総会、臨眼の在り方委員会の提言を基に、来年の日眼総会での2007年度両会長選出を待ってプログラム委員会が発足し、新しい形での両学会の企画検討が始まります。在り方委員会の提言のまとめの早さ、的確さには感服しましたし、プログラム委員会には大いに期待をしております。

 所信を含めて理事会で検討中の条件についてご報告しました。今後の「理事会から」を是非お読みいただき、日眼の活動へのご理解とご助言をお願いいたします。

財団法人日本眼科学会
理事長 樋田 哲夫

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