日本眼科学会:理事会から(109巻7号)
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理事会から

理事会から

 本年6月20日から樋田哲夫前理事長の後を受けて、財団法人日本眼科学会(日眼)の理事長を務めることになりました。さて過去2年間を振り返ってみますと、樋田前理事長のもとでの日眼理事会の活動には目覚しいものがありました。何よりもまず、理事会・評議員会から日眼会員やメディアに向けて積極的な情報発信が行われるようになったことです。理事会はかつてのように一方的に学会を運営する立場から、開かれた日眼として大きく変化してきました。もう一つは、社団法人日本眼科医会(日眼医)との対話に根ざした協調的対外活動です。特に診療報酬改訂を中心とした医療保険事項については相互の利害関係を含め、入念に内容が検討された上で対応されるようになりました。理想的には、日眼と日眼医とが一体化した組織が眼科学と眼科医療に関わる諸問題に対応できるなら、最も大きな恩恵を会員が享受できることは間違いありません。しかし今の組織構造を考えれば、当面は現実的にまず不可能なことと誰もが理解していますので、次善の策としての積極的協調路線が確立されつつあるわけです。

 さて、見事な采配を振られた樋田体制のあとを受けての新理事会の方針です。基本路線については今までの流れを踏襲していくことになりますが、できるだけ早い機会に日眼の将来像を見据えて、その一点を目指す運営方針を策定したいと考えています。具体的には、今後10数年間にわたる日眼中長期目標を設定するための戦略企画(strategic planning)を行わねばなりません。International Council of Ophthalmology(ICO)やAmerican Academy of Ophthalmology(AAO)を始め、米国で指導的立場にある眼科施設の多くが中長期戦略企画に基づいた行動計画を打ち立て、成功を収めていることを踏まえ、是非実現したいと考えています。例えば、日眼あり方委員会によって企画立案されたプログラム委員会がすでに発足し、日眼総会と日本臨床眼科学会が効率的に運営されることが期待されていますが、このような建設的アクションプランを多面的に打ち出していきたいと思います。

 日本の眼科の国際的な位置づけは一体どうなっているのでしょう。最近2、3年の間に欧米の著名な眼科雑誌への投稿数、掲載数のいずれもが軒並み米国に次いで2位となりました。英語論文執筆に抵抗が少なくなってきたことが背景にあることは間違いありませんが、日本の眼科のレベルの高さが国際的に広く認知されるようになった表れの一つでもあると思います。もし、私たちが世界の眼科におけるリーダーたちの中に加わっているのであれば、私たちが今日までに得てきたものを隣人たちと共有する義務が必ず生じます。樋田前理事長のもとでICOの3か月のフェローシップを日眼がサポートするようになりました。海外からの短期留学生を受け入れる意思表示をされた教育施設は5割を超えています。留学生の教育だけでなく、日眼が主体となって積極的に国際協力と国際交流を推進していく必要があります。とりわけ中国経済の飛躍的な発展を牽引力として、アジアの眼科は今大きく変わりつつあります。急速な勢いでアイキャンプなどによるプライマリーな医療支援から緑内障や網膜硝子体疾患の予防や治療に視点が移りつつあること一つを採っても、私たちの出番がさらに増加するよう努力しなければなりません。

 昭和59年に始まった眼科専門医制度は十分に成熟し、専門医試験などは他科の模範となるほどに整備されたものとなりました。しかし、眼科特有の問題として約4割を占める女性医師の資格認定の問題が出てきています。結婚、妊娠、育児などにより、女性医師の医業従事時間はどうしても少なくなる傾向にあります。一方、眼科専門医の資格認定を甘くしすぎると、他科専門医制度との比較において制度全体の評価が下がることになりかねません。また、卒後研修必修化に伴って眼科卒後研修期間は4年間となりましたが、研修内容を含めた制度見直しを継続して行っていく必要があります。さらに、将来的には一般眼科専門医とsubspecialty専門医の問題も生じてくる可能性があります。日本の眼科専門医のレベルを国際的な標準と比較して検証する必要もあると思います。眼科にとっては困難な時代ともいえますが、必修化された卒後臨床研修制度をむしろ逆に積極的に利用する形で、システム化されたレジデント制度を構築できないものかと夢見ています。

 上記以外に、学会および会員相互のインターアクティブな情報発信の模索、眼科電子カルテ問題、日眼会誌の電子化、日眼会誌とJJOの棲み分けと整備、診療報酬改訂、大学など眼研究機関への外部資金調達に関するロビーイングの必要性などなど、課題は山積していますが、一つずつ丁寧に対応していく所存です。どうぞよろしくお願いいたします。

財団法人日本眼科学会
理事長 田野 保雄

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