日本眼科学会:理事会から(111巻8号)
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理事会から

 今年度から会計担当理事という任務を担うことになりました。私が会計担当であっても日眼は事務局がしっかりしているので大丈夫と信じつつ、これから勉強して微力ながら力を尽くしたいと思います。日眼のお金のことは、新家 眞前会計担当理事が本年2月号の「理事会から」に書いてくださっていて会員のみなさまはそれをお読みいただいたと思います。この原稿を書く時点でまだ実際に仕事はなにもしていないので今日は別の話を書きます。

 最近の医師国家試験合格者は女性医師数が年々増加し、近い将来女性医師は40%になると予想されています(現在、大学によって異なるものの医学生の平均40%が女性)。しかし実際の活動率では、女性医師は20代後半から40代前半にかけて、結婚・妊娠・育児のために活動が制限されたり中断されたりする時期があり、この時期から事実上医師をやめてしまう人もいます(これが実際どのくらいの比率なのか正確に把握できていません)。最近まで社会はこれを違和感なく受け入れていたようですが、事態に直面した女性医師はこのことで悩み続けてきたのです。また、多額の経費をかけて医師に育てた(税金が使われているのですから社会が育てたともいえるのです)人材を活用できないのは社会的にも損失だったはずです。最近、スーパーローテイトが引き金になって医師不足の現実が露呈し、医師需給問題が起こったことで女性医師が注目されることになったのは、ちょっと皮肉な感じではあります。が、経緯はともかく、現実として女性医師のキャリア形成・維持・向上を目指して環境を整えようという動きが活発になり、そのこと自体は歓迎すべきことです。実際の方法をどうするのかという各論に終始することなく、本質的な目標はどこにあるのかという視点をしっかり持っていなければ折角の支援が迷走してしまいます。保育所の整備や夜間勤務免除などの現実論とともに、男性は女性を(結局は女性も男性も両方を)フェアに評価すること、女性医師は妊娠・出産という女性にしかできない偉業に誇りを持ちつつプロの職業人である断固たる意志を持つこと、そしてその時その時のpriorityを決めることが大事だと思います。人間が一度にできることには限度があり、今どういうpriorityでやるのかを常に考えて行動する、それをはっきりさせれば周囲も支援しやすいでしょう。人それぞれに状況が異なり他人の規範で行動はできません。自分でpriorityを決め周囲との調整に努力すること(支援はそれに対応するものであるべき)、育児中仕事量を減らしているときも勉強の姿勢と習慣を壊さないことです(これがなくなると復帰困難)。育児があってもなくても医師は一生勉強で、これに例外はありません。女性医師に対してさまざまなアンケート調査が行われていますが、そのどれを見ても支援体制の側には柔軟性が必要だと痛感されます。もうひとつアンケートから分かる重要ポイントは、最大の理解者・協力者であるはずの配偶者が、理解者ではあっても協力者になっていないということです。女性医師の夫は勤務医であることが多く、彼らも過酷な労働条件で働いているので協力者になりたくても現実に難しいということなのです。結局、勤務医の労働環境に帰結し医師不足が最大の問題だと思います。

 樋田哲夫前庶務担当理事が6月号の「理事会から」に日本眼科学会戦略企画会議のことを書いてくださっていますが、その第六部会は「日眼会員支援と組織発展」がテーマで、女性医師を取り巻く環境の把握と改善への道筋は重要な目標の一つです。いろいろな御意見をお寄せいただければうれしく存じます。

財団法人日本眼科学会
常務理事 松村 美代

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