日本眼科学会:記録担当理事に就任して(113巻11号)
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記録担当理事に就任して

 平成21年6月から、前任者の吉冨健志理事を引き継ぎ記録担当理事に就任しました。まだ、新米であり、吉冨理事が立派なお仕事をされてきたことを引き継いで行うように考えております。記録担当理事の仕事内容を吉冨理事からの引き継ぎ内容として紹介しますと:
 1)ホームページの充実:特に、英語のホームページの充実(岡田アナベルあやめ先生の協力)、JJO掲載論文の検索機能の充実、一般向けのホームページの中で、「目の病気」解説の充実を行った。
 2)電子カルテについての取り組み:IHE(Integrating Healthcare Enterprise)協会には、平成20年に日本眼科学会が正式会員になった際の担当理事である吉冨理事が現在も委員として継続参加しており(IHE協会は、電子カルテやシステムの標準化の基盤作りのための組織で、放射線学会が放射線の画像データを電子カルテに取り込み、それを各科が利用できるように標準化することを端緒として結成された世界的な組織であり、各専門学会が加わっています。)、眼科医療にとって必要な検査データなどの標準化を推進するための基盤作りをしていただいています。
 3)日本眼科啓発会議委員として参加:日本眼科啓発会議については、「理事会から」第112巻10号で大鹿哲郎常務理事(平成20年当時、現2014WOC特任理事)が解説しておられます。

 上記のように記録担当理事の重要な仕事が日本眼科学会からの情報の発信に関与するということです。日本眼科学会のホームページをご覧になると分かりますが、眼科医学、眼科医療についてのあらゆる情報の集積が高度に進んでおり、関連のリンク集も充実しています。特筆すべきこととして、一般の皆様への記事として「レーシック術後の角膜感染症多発事件について」と題し、「2008年から2009年にかけて、東京の銀座眼科でレーシックを受けた方に多数の角膜感染症が発生しました。」という書き出しで、日本眼科学会の公式見解を科学的なエビデンスに基づいて発表すると同時に、高度医療を安全に行うための日本眼科学会の取り組みをいち早く(平成21年6月8日付)公表したことです。さらに、上記の件に関連して、屈折矯正手術に関する委員会(委員長:大橋裕一教授)から「屈折矯正手術合併症の実態調査報告」として平成21年7月27日付で科学的エビデンスが公表され、きちんとした調査・分析データに基づく見解を述べています。ホームページにはきわめて多くのアクセスがありますが、平成21年5月〜7月までのアクセス件数は471,144件に上り、角膜や屈折矯正に関連する分野でのアクセス件数は27,015件に上っています。参考に同時期の平成20年5月〜7月のアクセス件数は212,808件でした。ホームページはこのようにきわめて大きな情報伝達に関しての機能を果たしていると考えます。近年の医学、医療は社会との大きなかかわりの中で成立し、その重要性を認識してもらうことにより本来の機能を発揮することができると考えます。そのためには各学会がきちんとした意見をもち、それを社会に対してタイムリーに発信していくことが必要とされます。今回のことで日本眼科学会が独自に、専門家集団としての高度で適切な情報を発信したことは日本眼科学会の高い見識を社会に示すことができたと考えております。

 日本眼科学会の大改革に大きな足跡を残されたのは故田野保雄教授、故樋田哲夫教授の強いリーダーシップであったことは論を俟たないと考えますが、その大きな業績は日本眼科学会の組織を変革する日本眼科学会戦略企画会議を創設し、中長期的な戦略を構築する仕組みを作られたことです。概要は「理事会から」第113巻5号で大鹿哲郎教授(現:2014WOC特任理事)が解説しておられますが、その第五委員会(大橋裕一委員長)のもとで、国民に対し視覚情報や眼科学の重要性を啓発することが企画されております。また、「理事会から」第113巻8号で石橋達朗常務理事が日本学術会議での感覚器分科会(耳鼻咽喉科との共同)における感覚器医学としての総合的な取り組みについても紹介しておられます。社会に対して日本眼科学会の真の姿を示すためには、今後、このような視覚に関連することすべてに総合的に取り組む医学である眼科学をさらに発展させると同時に、国民の期待に応える真摯な努力をしている日本眼科学会の真の姿を学会員にだけでなく、国民に示すことができるような情報発信を中長期にわたって継続していく必要があります。

財団法人 日本眼科学会
常務理事 山下 英俊

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