日本眼科学会:変わってゆく専門医制度(115巻3号)
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変わってゆく専門医制度

 最近の眼科専門医制度の変化としては、平成21年10月1日以降に専門医を更新された先生に5年に一度の日本眼科学会総会(日眼総会)の出席義務が課せられました。この方針には地方の先生や診療にお忙しい先生から一部反対意見もありましたが、日本専門医制評価・認定機構の基本方針もあり、日眼および日眼医両方から了承が得られました。学会を基盤とする専門医制度ですので、最低でも5年に一度くらいは総会に出席していただきたいと思います。最近の日眼総会は、総集会プログラム委員会によってプログラムが企画されており、以前の日眼総会とは比べものにならないほど内容が充実してきています。日曜日の午前には「サブスペシャリティサンデー」として、(1)前眼部疾患、(2)緑内障・神経眼科、(3)後眼部疾患の3領域で各領域の最新の知識がコンパクトにまとめられて講演され、お忙しい先生方の知識の整理に役立つプログラムが行われています。このような日眼総会の変化により、昨年の名古屋での第114回日眼総会には過去最高の4,700名を超える出席者がありました。

 もう一つの専門医制度の新しい制度としては、平成20年4月より眼科指導医が新設されました。指導医を申請するためには以下の条件が必要になります。

  1. 専門医の資格更新を1回以上行った者。
  2. 専門医制度研修施設において常勤の医師として指導に当たっている者、または指導に当たる予定にある者。
  3. 医学系の博士号を取得している者。
  4. 5年間に眼科に関する論文を単独または、筆頭もしくは共同著者として発表し、あるいは眼科に関する著書の執筆をし、その合計が5篇以上である者(ただし、単独もしくは筆頭としての眼科に関する論文1篇以上、または眼科に関する著書の執筆1篇以上を含むこと)。
  5. 5年間に日本眼科学会総会に2回以上参加した者。
  6. 5年間に委員会が指定する講習を1回以上受講した者。

 今のところ専門医制度研修施設に指導医が必要であるとの条件はありませんが、平成25年からは基幹研修施設(眼科研修プログラムの承認を受け、後期研修の当初2年のうちの1年間の義務づけられた研修が受けられる施設)の承認条件として1名以上の指導医の在籍が必須となることが先日の日眼理事会・評議員会で承認されました。また、努力目標として研修医3名当たり1名の指導医がいることが望ましいとされています。平成22年10月1日現在、全国で544名の指導医が認定されています。

 日本専門医制評価・認定機構とは、専門医制度を持つ学会が集まって日本の専門医制度の将来の方向性を検討する組織で、日眼も所属しています。現在は専門医制度を持つ75の学会が加盟していますが、将来構想では18の基本領域学会と17のsubspecialty領域学会が中心の専門医制度に統合されてゆくものと思われます。眼科は基本領域の専門医として認定されています。平成22年6月の機構の総会において、将来の専門医制度の基本設計案が提示され、承認されました。その一部を以下に抜粋します。

 <専門医制度の基本設計>

  1. 個別学会の専門医制度から診療領域の専門医制度とする。
  2. 専門医制度は、基本領域の医師を基盤専門医として認定し、その基本領域と密接に連携した専門領域の医師を診療領域専門医として認定する二段階とする。
  3. 専門医を認定する母体は新たに組織する中立的機関とし、専門医の名称は新たな中立的機構認定専門医とする。
  4. 研修プログラムに則った専門医育成制度を確立し、そのプログラムについては、当該診療領域の専門性、地域性および後進育成を考慮して認定すべき専門医の適正数を将来的に明示する。
  5. 専門医は自らの専門医領域を標榜できる。

 すなわち、現在は日眼が認定している眼科専門医も、将来的には日眼から離れて中立的機関が認定する形態になるとのことです。米国では日眼に当たるものがAmerican Academy of Ophthalmologyですが、専門医の認定はAmerican Board of Ophthalmologyという学会とは別の機関が行っており、将来的には日本もこのような形式になると予想されます。また、二段階の専門医制度は内科や外科など診療領域が広い科が想定されており、眼科では今のところこのような診療領域専門医は想定されていません。専門医の数の規制や、診療科の標榜に関してもこの中立的機関が関与してくる可能性も挙げられています。このようにかなり大胆な改革となることが予想されますが、現在の専門医には移行措置が検討されています。今のところ具体的な実施日程は明示されていませんが、おそらく数年以上は要するものと考えられます。

財団法人 日本眼科学会
常務理事 小椋祐一郎

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