日本眼科学会:理事会から(115巻7号)
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理事会から

理事会から

 本年6月20日から根木 昭前理事長の後任として、日本眼科学会理事長に就任いたしました。日本眼科学会の一層の発展のため、理事会のメンバーとともに全力を尽くし、組織の運営に当たりたいと思っておりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

 はじめに、この度の3月11日に発生しました東日本大震災で亡くなられた多くの犠牲者の方々のご冥福をお祈りし、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。日本眼科学会は震災翌日に日本眼科医会、日本眼科医療機器協会、眼科用剤協会などと協力して災害対策本部を立ち上げ、様々な救援活動をしております。被災地復旧復興に直接尽力されておられる日本眼科学会会員の先生方も多数おられます。それらの皆様に心より感謝と敬意を表しますとともに、一日も早い復興を祈念する次第です。

 東日本大震災の影響を受け、社会状況が通常でなくなった時期ではありましたが、去る5月12〜15日、第115回日本眼科学会総会(日眼総会)が望月 學総会長のもと東京国際フォーラムで開催されました。開催の是非については4月1日開いた常務理事会において、望月総会長ご出席のもと熟議され、福島原発の放射能汚染問題の動向如何では中止もあり得るという条件付きで開催ということが決定されました。このような状況の下でも、日本眼科学会会員が結集し、眼科学、眼科医療の情報を発信し続けることが日本眼科学会の務めであろうと考え、そして復興へのメッセージを込めた総会にしようということになりました。開催へ向けての大きな推進力となったのは、数多くの評議員の先生方が開催を支持されたこと、そして特に被災地である岩手、宮城、福島の3県の評議員の先生方からの大きな支持でした。その結果、5,600名を超える日眼総会始まって以来の最多の参加登録があり、震災関連の特別企画も盛り込まれ、盛会のうちに終了することができました。会員の皆様のご協力に感謝いたします。

 日本眼科学会の運営はここ10年の間にかなり民主化され、開かれたものになってきています。多くの改革が進められ、そのいくつかは確実に成果をあげています。眼科専門医制度、総集会プログラム委員会の設置、戦略企画会議などがそのよい例です。しかし、会員数の増大により、組織の運営もすべての会員に満足していただくには、なかなか大変なものがあります。新理事会は今後数年を見据えた中長期的展望を持って、次のことをあらためて確認し、その実現に向けて最大限の努力をしたいと思っております。もちろん理事や評議員の先生方は言うまでもなく、会員一人一人の協力が求められます。日本眼科学会を自分たちが誇れる組織にするためによろしくご協力お願いいたします。

 日本眼科学会の目的は“眼科学の進歩発達を図り、もって学術の発展に寄与すること”とされています。この本来の重要な学術的役割に加えて、会員の研究活動あるいは臨床活動で生じる種々の問題を解決できる組織でなければなりません。また同時に、社会一般に対して広く眼科の知識や情報を提供するという教育的使命も持っています。これらを遂行していく学会組織にするため、現在に至るまでに多くの先達が改革・改良して築いてこられたものを受け継いで、今後はさらに絶えず会の現状を確認、分析、認識し、現状あるいは時代に即した組織作りを心がける必要があります。

 本学会は会員へのアンケート、日本眼科学会雑誌(日眼会誌)を通じての広報活動、日眼総会および日本臨床眼科学会(臨眼)でのデイリーニュースの発行、会員メールマガジンの発行などを通じ、会員との意見・情報共有に努めてきました。しかし、近年、会員数が14,000人以上と増大し、学会の規模が巨大になるにつれて、従来のままの組織、運営の在り方ではその多様化ならびに複雑化に適応しづらくなってきています。そこでインターネットをはじめとする情報技術を使い、会員とのコミュニケーションを円滑化し、また各評議員の先生方の意見を積極的に取り入れる場を設定すべきと考えています。学会組織が成長するには会員の皆様の理解・協力・貢献が不可欠です。

 新医師臨床研修制度が始まって以来、眼科入局者が大きく減少しています。これは地域での眼科医不足を生じるのみならず、眼科組織全体の活力低下に直結する大きな問題です。日本眼科学会は研修医リクルート事業を開始し、眼科の魅力を学生や初期研修医に伝えるメディアの作成、日眼総会や臨眼での研修医割引制度や学生登録費免除の導入、学生に眼科の素晴らしさや面白さをアピールする講義用資材の提供などを行っています。この活動をさらに拡大し、学生や研修医と直接向き合うイベントを開催するなど、より有効かつ積極的な手段を策定すべきと考えます。

 また、本学会の目的である研究分野の一層の進歩発展への努力は、医学領域における眼科の存在感を高め、今後益々重要になってくると思われます。戦略企画会議第四委員会を中心に解決策を提言いたします。

 一方、日本眼科学会、日本眼科医会、眼科関連協会・企業が共同で行っている日本眼科啓発会議では、眼と視覚の重要性、それを支える日本の眼科医療の先進性や社会貢献性を記者発表や雑誌掲載により広く国民、社会一般に訴えてきました。啓発会議の活動の成果をまだ実感するには至っておりませんが、今後も継続的に活動を進める必要があると考えています。

 日本眼科学会と日本眼科医会は前述した日本眼科啓発会議ばかりでなく、現在、日本眼科社会保険会議、女性医師問題および勤務医問題の解決など幅広い分野で手を携えて行動しており、非常に良好な協力関係にあります。また診療報酬や外科系学会社会保険委員会連合(外保連)対策などにおいては既に多くの成果をあげてきました。最近では東日本大震災救援活動も連携して対応しています。今後はこの協力関係をさらに発展させ、生涯教育事業の共同企画と実施、日眼総会や臨眼のさらなる質の向上、より地域に根ざした広報活動、種々行政機関への積極的な働きかけなどに取り組んでいこうと考えています。

 近年、アジア諸国の眼科医療は長足の進歩を遂げ、日本の眼科の立場は低下しつつあり、いくつかの分野では、アジアの眼科医の目は日本を越えて、欧米に直接向けられています。世界の眼科における日本への注目度を高めるためには、まず日本における眼科研究成果のグローバルな発信を、より一層活性化させなくてはいけません。そのために、現在、日本眼科学会の戦略企画会議で行っている“研究支援体制の一体的構築”をさらに押し進め、基礎研究の経験を持った臨床医の育成を行っていくことが重要です。また、世界やアジアの眼科医の目を日本に向けさせるには、JJOの国際的評価の向上、海外の眼科医が日眼総会や臨眼に参加しやすいシステム、すなわち、英語でのセッションの常設が必要であること、さらに国際的な交流が行える会議や国際学会を積極的に日本に招致することなどがあげられます。日眼総会で既に行っているARVOとのジョイントセッションに加え、AAOとの有機的な連携を行うことも重要課題だと考えます。

 2014年に東京で開催予定の国際眼科学会(WOC)は、世界に対して日本の眼科をアピールし、その国際的地位を向上させる絶好の機会です。またWOCが日本で開催されるということは、地理的、経済的条件から多数の日本人眼科医がWOCに参加可能であり、次世代を担う若い先生方にとってまたとない経験になり、研究、臨床の両面で彼らの次への飛躍につながっていくと確信しています。開催まで3年を切り、今年度から種々の準備委員会が正式に発足します。最初にお願いしましたように、多くの評議員の先生方に委員会に加わっていただいて実質的な活動の協力を期待しております。日本眼科医会も全面的な協力を約束してくれております。日本の眼科医療に携わっている日本眼科学会、日本眼科医会、日本眼科医療機器協会、眼科用剤協会、日本コンタクトレンズ協会、日本眼内レンズ協会などが一体となって、日本が世界の眼科の一翼を担っていることを示したいと考えています。

 以上、日本眼科学会の今後の展望と活性化に関する考えを述べさせていただきました。また、会員の皆様からの積極的また建設的な提言や助言をいただき、今後に活かして、さらに機能する日本眼科学会を目指していきたいと思います。今後ともご理解ご協力を、どうぞよろしくお願い申し上げます。

財団法人日本眼科学会
理事長 石橋 達朗

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