日本眼科学会:理事会から(118巻1号)
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 新年、明けましておめでとうございます。今年はいよいよWOCの開催を迎え、日本眼科学会にとって特別に記憶に残る1年となると考えます。WOC 2014 TOKYO(第34回国際眼科学会、第29回アジア太平洋眼科学会、第118回日本眼科学会総会)は、2014年4月2日(水曜日)から6日(日曜日)まで東京国際フォーラムと帝国ホテルを会場として開催されます。2007年、南アフリカのケープタウンで開かれたICO会議で故田野保雄元理事長が、日本眼科学会代表としてWOC開催誘致のために見事なプレゼンテーションを披露され、決選投票の末に日本がホスト国に選ばれましたが、あっと言う間に7年の時が過ぎWOC日本開催が現実のものとなります。36年前の若き田野保雄先生は1978年に京都で開催されたWOCに参加し大いに刺激と啓発を受けられ、そのご自身の経験から、これからの日本の眼科を担う若い世代に同じ刺激を享受して欲しいと、WOCの日本での開催を熱望し尽力されました。日本眼科学会では、田野先生のこの思いを引き継ぎ、大鹿哲郎WOC 2014 TOKYO会長をはじめ各種委員会の先生方を中心に、心血を注いで開催に向けて準備を進めております。

 WOC 2014 TOKYOの一般演題募集は昨年の7月に締め切られましたが、世界各国から2,870という数の演題の応募があり、2010年のベルリン、2012年のアブダビでのWOCを大きく上回る演題数となっています。そのうち、国内からは647演題の応募があり、日本の眼科学の高い水準やオリジナリティを世界に認識してもらう良い機会になると確信しています。演題が受理された先生は、張り切って発表に臨んでください。早期事前参加登録は、昨年の10月に締め切られ、現在は第二次事前参加登録を受け付けています。事前参加登録者数は、昨年の12月16日現在で、国内から3,670名、海外から5,010名です。最終的には1万2千人程度の参加者を見込んでおり、一人でも多くの方々にご参加いただきたいと願っています。第二次事前参加登録の締め切りは3月3日です。WOCは、世界の眼科学の潮流、動向、方向性をその目で確かめ、肌で感じることができ、深く学び知ることができる絶好の機会です。また世界中の眼科医と直接交流できるまたとないチャンスです。若い先生方にとっては留学のきっかけをつかめる機会にめぐり会えるかもしれません。WOC 2014 TOKYOで先生方が得る貴重な体験が、未来の日本の眼科の発達、発展に大きく貢献することは間違いありません。一方で是非心にとめておいていただきたいことがあります。日本人の参加者一人ひとりはホスト国のメンバーであるということです。2020年東京五輪の招致を決めたプレゼンテーションでも、日本人の“おもてなし”が強調されたことは記憶に新しいところです。日本人参加者は日本らしいホスピタリティで海外からの参加者を歓迎していただくことがとても大切だと考えています。是非ご協力をお願いいたします。WOC 2014 TOKYOの社交行事委員会(大橋裕一委員長)や庶務委員会(下村嘉一委員長)でも学術面以外の企画として、ハイテクと伝統文化の融合をテーマに日本の良さを感じていただくため、趣向を凝らした企画を準備しています。会場を飾る予定の本物の桜の花はその象徴といえるでしょう。

 さて、日本眼科学会は昨年の2月1日から公益財団法人に移行し、今年の1月末日に新しい法人としての最初の決算を迎えます。新しい公益法人制度では、決算後3か月以内に評議員会で会計を承認することが必要と定められ、公益財団法人の評議員会は、株式会社でいえば株主総会のような重要な意思決定機関としての役割を担います。一般的な12月期や3月期でなく1月期決算に疑問を持たれる方もおられるかと思いますが、通常、日本眼科学会の評議員会は日本眼科学会総会時の4月に行われることから、必然的に1月期決算となりました。新しい公益法人制度では、「収支相償」、「公益目的事業比率」、「遊休財産保有制限」の会計3原則(第117巻2号の「理事会から」を参照)を遵守しなければなりませんが、今年度、すべての原則が問題なく達成される見込みです。また、こういった基準とは別に、日本眼科学会が公益法人としての社会的責任を果たしていくためには、本会の戦略企画会議で中長期的将来を見据えて策定した行動計画を速やかに実行していくことが肝要と考えております。会員の皆様方におかれましては、引き続き本会の事業へのご理解・ご協力をよろしくお願いいたします。

公益財団法人 日本眼科学会
理事長 石橋 達朗

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