日本眼科学会:理事会から(119巻1号)
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 2015年をいかがお迎えでしょうか。新年あけましておめでとうございます。今年が皆様にとって良い年であることをお祈りいたします。

 さて、昨2014年は、日本眼科学会ならびに我が国の眼科関係者にとって、今後の眼科の歴史に残る特筆すべき年になりました。

 満開の桜の中、4月2日から6日まで東京で開催されたWorld Ophthalmology Congress®(WOC)2014 Tokyoは135か国から約2万人の参加者を得て、成功裡に終わりました。学会の水準の高さは言うまでもなく、会全体の評判もすこぶる良く、関係者一同安堵したのが昨日のようです。世界情勢のみならず、眼科医療の世界でも中国やインドをはじめとするアジア諸国の発展の勢いに、日本の眼科医療の存在感が希薄になってきているのではという懸念が広まっていた中で、36年ぶりにWOC2014を日本で開催できたことは、我が国の眼科医療の先進性、完成度の高さを改めて世界に発信、再認識してもらう良い機会になりました。また海外から多くの参加者あるいは著名な先生方の参加があったことで、国内の特に若い眼科医が、世界の眼科の潮流を知り大きな刺激を受けたことは間違いなく、参加者同士の国際交流によって、日常では得られない学びと体験があったものと確信しています。7年の歳月を費やし、故田野保雄元理事長の遺志を継ぎ、2011年の東日本大震災の懸案も乗り越え、準備運営に携わり学会を成功に導いた大鹿哲郎会長をはじめとする各種委員会の皆様のご苦労と尽力は多大なものがあり、その働きに感謝するとともにとても誇らしく思っております。

 また9月には理化学研究所の高橋政代先生のチームが、WOC2014でも話題をさらい大変注目を集めていたiPS細胞関連の研究で、世界で最初のiPS細胞由来の網膜色素上皮の移植手術に成功されました。iPS細胞が発見されて僅か7年という期間で、加齢黄斑変性への臨床応用が開始されたことは今後の再生医療の開発、発展に大きく寄与したもので、先生方の地道で真摯な努力は称賛に値すると考えます。iPS細胞関連の研究は、網膜色素上皮にとどまらず、角膜内皮や視細胞でも進められており、今後の成果が大いに期待されます。またこれにより日本の眼科医療の水準はさらに上がり、世界をリードしていくことと思います。

 次に、年が明け、会員の皆様にとって最大の関心事は、第三者機関である日本専門医機構による新しい専門医制度がスタートすることではないでしょうか。今年医師免許を取得し、4月から初期臨床研修を開始する医師は、新しい専門医制度が規定した研修プログラムのもとで、2017年度(平成29年度)から専門研修(従来の後期研修)を開始することになります。そして、予定では、その4年後の2021年(平成33年)に新しい専門医制度による最初の眼科専門医認定試験が実施されることになっています。一方、現行の日本眼科学会認定眼科専門医は、今年の更新者から日本専門医機構認定の専門医として更新されることになります。ただし更新条件は2020年(平成32年)まで徐々に、現在の制度から日本専門医機構の整備指針に則ったものへと変革が図られることになります。現在、日本眼科学会は社員(日本眼科学会でいえば評議員に相当します)として日本専門医機構に参画し、下村嘉一常務理事を中心に、新しい眼科専門医制度の構築を進めているところです。詳しくは、本誌第118巻12号の「理事会から」をご参照ください。

 日本眼科学会では、本年4月に役員が改選されます。私の理事長としての任期も終了いたします。またこの役員改選に伴い、日本眼科学会の中長期ビジョンを定める戦略企画会議の6つの委員会も改組される予定となっています。思えば、2011年の東日本大震災後、まだ混乱が続いていた中、根木 昭前理事長からこの重職を引き継ぐことになり、役員ならびに評議員の先生方のご協力を得て4年間、日本眼科学会理事長という立場にありました。被災地の復興支援に取り組みながら、本来の日本眼科学会の業務を遂行することに加え、政府の公益法人制度改革に伴って財団法人日本眼科学会から公益財団法人へと法人格を移行する準備、手続きをして、2013年2月に公益財団法人化は無事完了することができ、翌年には7年にわたって準備を積み重ねてきたWOC2014の開催と、ある意味慌ただしい4年間でしたが、残りの任期も皆様のご協力で全うできればと思っております。この誌面をお借りして、日本眼科学会役員、評議員をはじめ全会員の皆様のたくさんのご助言、ご協力、大きな支えに心より感謝御礼申し上げます。本年も日本眼科学会が公益法人として社会的責任を十分に果たすことができるよう、会員の皆様にはご協力のほどよろしくお願いいたします。

公益財団法人 日本眼科学会
理事長 石橋 達朗

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