日本眼科学会:理事会から(119巻2号)
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理事会から

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 寒い毎日のことと思います。前回(日眼会誌第117巻10号)は日眼の評議員会の様子などをご報告させていただきましたので、今回は会員の先生方にとってさらに他人事と思われる理事会での様子を中心にご紹介させていただきます。

 そもそも日眼の理事会は年に2回、日眼総会と日本臨床眼科学会(臨眼)に併せて開催されます。直近の理事会は昨年の秋に神戸で開催された第68回臨眼開催の前日(水曜日)、午前10時から行われました。各理事には日眼会誌よりもぶ厚い会議資料が予め手元に郵送されてきます。最近は日眼会誌の投稿論文数が減少しているようですので、厚さについては理事会の資料との格差は開くばかりです。理事会終了後、午後には評議員会がありますが、8割は同じ内容の評議員会用の資料がやはり事前に郵送されてきます。理事会と評議員会の資料を合わせると、かつてのARVOの抄録集と同じくらいの厚さになります。

 会議は日眼理事長のご挨拶とともに開始され、庶務理事からテンポよく報告事項が紹介されていきます。適宜、各理事が捕捉の説明や質問を交えつつ、進行していきますが、その内容は多岐にわたり、直近の理事会では庶務事項として日眼総会評議員会指名講演の演題候補の選出、眼科以外の学会・委員会への日眼からの委員の選出、助成金・負担金等の報告があり、次いで会計事項として日眼会員数の確認と、長期会費未納者の開示などが行われました。編集事項としては、日眼会誌やJJOの購読数、論文投稿数、JJOのインパクトファクターの推移などの報告がありました。渉外事項としては、昨年の春、成功裡に終了した国際眼科学会(WOC2014 Tokyo)などの報告がありました。続く社会保険事項では、ちょうどWOC2014開催の頃に突然発布された、両眼の白内障患者さんにはきわめて優しくない制度である「短期滞在手術等基本料3」への対応と今後の改正要望に向けた取り組み、さらには臓器移植とも異なり組織移植であるが故にがんじがらめの規制がある、羊膜移植に関する対応などについての報告と議論が行われました。記録事項では日眼ホームページの閲覧状況などが報告され、次いで話題は専門医制度事項に移りました。

 専門医制度については、いつものように眼科研修プログラム施行施設の認定状況、6月に行われた専門医認定試験の実施状況と結果、専門医志向者の今後の動向などの報告がありましたが、当面の最大の関心事である今後の専門医制度の改革については当然のことながら、ディスカッションにも熱を帯びてまいります。すなわち、昨年(平成26年)に設立された日本専門医機構については、眼科も19ほどある基本領域専門医委員会ならびに基本領域研修委員会の一つとして所属しているそうですが、今後、専門医認定試験制度や専門医を維持、更新していくための資格認定制度などについては機構側から改めて求められることになるであろう要件が未確定なこともあって、日眼に限らずどの学会も疑心暗鬼な状況が続いているようです。眼科の場合、専門医認定資格に関しては昭和59年から日本眼科医会(日眼医)と連携して運営されてきた経緯、歴史があり、日眼医としても大きなマターであろうと思います。今後の専門医制度の動向については日眼の会員一同、敏感でなくてはならないでしょう。

 理事会の議題に戻ります。報告事項としては、当面の日眼総会と臨眼の予定などについて確認されていきました。ちなみに平成29年の日眼総会と臨眼まではすでに主催校(学会長)と開催地が決まっています。なお、学会の主催校(学会長)については理事会が勝手に決めているのではなく、複数の立候補に対して評議員会の場で選挙によって決められていきます。この春には平成30年の日眼総会や臨眼の予定も決まります。なんと平成30年です。元号が昭和から平成に変わったときに「平成30年」をイメージされた会員の先生はおられるでしょうか。というか、まだこの世に生まれていない会員の先生もおられるわけです。昭和は長かったですが、バブルとバブルの崩壊、眼科医にはあまり関係のないアベノミクスなど、平成もだいぶ長くなってまいりました。

 再び理事会の話に戻ります。その他の報告事項としては日眼総会および臨眼のプログラム委員会の構成、学術総会に対する評価委員会による報告、日眼の理事や日眼医の理事などで構成される戦略企画会議の活動、なかでも眼科医リクルートの場として定着しつつあるサマーキャンプなどについての報告がありました。

 その後は休みなく協議事項に移り、学術奨励賞の選考や学会の運営等に関わる規定の一部改正について議論が行われました。とどめ、もとい、最後にはきわめて重要な当該年度の事業報告と決算報告(秋の理事会の場合は事業計画案と当該年度推定決算案・来年度予算案)についての詳細な紹介と協議がありました。公益財団法人となった日眼では、公益事業は赤字決算あるいはプラマイゼロであるべきことや、公益目的事業は総予算の50%以上でなくてはならないこと、むやみに財産を貯蓄してはならない、などの原理原則があるそうですが、日眼はこれらをきっちり遵守していることが数字で示されました。ただ、何度見ても、なかなか難しいです。監査の先生のご意見、承認を踏まえ、事業計画案と予算案等については午後の評議員会に諮ることになり、束の間のランチタイムを迎え、午後の評議員会が開催される会場へと向かいました。

 以上、直近の日眼の理事会についてレポートさせていただきました。山盛りの議題とともに、処理・解決すべき課題を限られた時間内で適切に処理していくためには、理事長ならびに常務理事の先生方の阿吽の呼吸がベースにあることはもちろんですが、決して馴れ合いに終始せず、時には大所高所からの意見の数々が理事の先生方から発信されていることが、本理事会を健全なものとし、また活性化させていることは間違いないと思います。

 少しは日眼の理事会を身近に感じていただけましたでしょうか。それとも、やはり他人事でしたでしょうか。

 どちらにしても最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

公益財団法人 日本眼科学会 理事 後藤  浩

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