日本眼科学会:日本眼科学会理事長を拝命して(121巻5号)
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日本眼科学会理事長を拝命して

はじめに

 本年4月5日から山下英俊前理事長の後任として、公益財団法人日本眼科学会の理事長に就任いたしました。会員数1万5千人に達せんとする大きな組織の舵取りを担うのは身に余る重責ですが、幸いにも有能な常務理事に恵まれましたので、その助けを借りながら職務を全うさせていただく所存です。常務理事会の陣容は、後藤 浩庶務理事、寺崎浩子会計理事、相原 一編集理事、飯田知弘渉外理事、村上 晶保険理事、西田幸二記録理事、坂本泰二専門医制度理事となっています。

 また、新常務理事会にとって幸運なことに、日本専門医機構担当の特任理事として、山下前理事長に常務理事会および理事会にご出席いただけることとなりました。山下先生は同機構の副理事長であられますので、変革の最中にある専門医制度について適宜、ご指導・ご助言をいただけるものと思います。

公益財団法人としての日本眼科学会

 日本眼科学会が創設されたのは明治30年(1897年)で、第1回総会が明治30年2月27日〜3月1日に開催されましたので、すでに120周年を迎えています。日本眼科学会は、我が国の医学学会としては日本解剖学会に次いで2番目、臨床医学会としては最も古い歴史を持ちます。これまでの歴史を振り返りますと、昭和3年(1928年)に財団法人となり、平成25年(2013年)には公益財団法人となって社会に貢献する組織として認定されました。

 ちなみに、現在の日本医学会加盟の128学会のうち、公益財団法人となっているのは日本眼科学会のみです。公益法人は財務運営上の優遇措置を受けられますが、積極的に不特定多数の者の利益の実現を目的とするものでなければならず、特定団体・職域の者のみの福利厚生等を主たる目的としてはならないとされています。日本眼科学会の定款に、「この法人は、眼科学の進歩発展を図り、もって人類・社会の福祉に貢献することを目的とする」(日本眼科学会定款第3条)と定められていますが、これはまさに公益財団法人のあるべき姿と重なるものであります。

眼科のプレゼンスを向上させる

 現時点における日本眼科学会の課題として、眼科のプレゼンスを国内的にも国際的にも向上させることがあります。

 国内における眼科のプレゼンス向上に関しては、日本眼科学会と日本眼科医会が平成19年(2007年)に共同で立ち上げた日本眼科啓発会議が継続して活動を行っています。これまで、雑誌などの媒体を利用した啓発活動や、記者発表会を通じた情報発信などによって、眼と視覚の重要性、それを支える日本の眼科医療の先進性や社会貢献度を広く国民、社会一般に訴えてきました。

 毎年夏に行っているサマーキャンプは、初期研修医(1、2年目)と医学生(5、6年生)に眼科の魅力を伝える2日間のプログラムです。毎年参加者の評価は高く、本年で第6回を迎えますが、人気は衰えていません。内容はドライラボ、ウエットラボ、講義、視覚障害体験、3D手術ビデオ上映、検査機器体験、治療機器体験、懇親会、グループセッションなど盛り沢山で、予算も人手も相当に必要とする大規模な事業です。眼科関連協会や企業、各大学医局、講師の先生方の多大なるご協力を得て(皆さんボランティアです)、開催することができています。新医師臨床研修制度が施行されて以来、眼科入局者は大きく減少していましたが、最近少し持ち直してきたのは、このサマーキャンプの効果もあるのではと考えています。

 これらの啓発事業に関しては、日本眼科医療機器協会、日本コンタクトレンズ協会、眼科用剤関連企業など、多くの関係者にひとかたならぬご支援・ご協力をいただいています。

 保険診療の点で眼科のプレゼンスを確保しておくこともきわめて重要です。日本眼科学会と日本眼科医会は共同で、平成16年(2004年)に日本眼科社会保険会議という組織を立ち上げており、2年ごとの診療報酬改定や、先進医療への対応、外科系学会社会保険委員会連合(外保連)活動、厚生労働省のヒアリングや折衝、関連議員への働きかけ、日本眼科学会総会・日本臨床眼科学会でのシンポジウム企画など、密接に協調して活動しています。国家財政難の現在、保険医療を取り巻く状況には厳しいものがありますが、今度も日本眼科社会保険会議を中心に積極的な活動を行っていきたいと思います。

日本の眼科の国際化と地位向上

 日本眼科学会の国際的なプレゼンス向上、そして日本の眼科の国際化については、言うは易く行うは難しいものがあります。海外留学を希望する若手が減っているのはなにも眼科に限ったことではなく、医学界全体でもそうであり、さらに日本の学生・若手全体に共通する現象となっています。社会構造全体に通底するこの状況を打破するのは、如何に眼科だけで頑張っても、容易なことではありません。

 しかし、努力は続けられています。3年前に東京で行われた国際眼科学会(World Ophthalmology Congress®、WOC)2014は大きな成功を収め、日本の眼科に対する世界の認識を大幅に向上させるとともに、日本の若手眼科医に世界の眼科と触れる機会を提供しました。その後も、国際化に向けた試みが行われています。日本眼科学会総会、日本臨床眼科学会、またいくつかのサブスペシャリティ学会では、英語で行うセッションを常設したり、抄録やスライドを英語で作成することを奨励したりしています。海外の若手眼科医を招聘するtravel grantも設置されています。

 「なぜ日本の学会に英語が必要なのか」、「日本語でやり取りした方が効率的ではないか」というご意見も当然あると思います。しかしながら、こういった努力を地道に続けていき、海外からの参加者が少しずつでも増え、インターナショナルな交流が深まってくれば、日本の若手眼科医の意識も変化し、より積極的に海外に目を向けてくれるようになるのではないでしょうか。

 日本は長年、アジアの眼科医療におけるリーダーでありました。しかし近年、アジア諸国の眼科医療は長足の進歩を遂げ、日本の眼科の立場は急速に低下しつつあります。いくつかの分野では、アジアの眼科医の目は日本を越えて、欧米に直接向けられており、日本の立場は弱体化しています。この負の流れを打ち破るためにも、学会の国際化という試みの必要性を是非ともご理解いただきたいと思います。

おわりに

 平成15年(2003年)から今年まで足掛け14年間、私は日本眼科学会の常務理事会の末席に加えていただき、その間、樋田哲夫先生、田野保雄先生、新家 眞先生、根木 昭先生、石橋達朗先生、山下英俊先生と、6代の理事長に仕えて参りました。また最近の6年間は庶務理事として理事長を直接補佐する役目を仰せつかっておりました。その間、歴代の理事長がきわめて重い責務と重圧の下で、大変なハードワークをこなしておられる姿を身近で拝見してきました。我が身を振り返り、同様の激務をこなせるかどうか甚だ不安ではありますが、幸いにして常務理事の経験だけは誰よりも長くあります。精鋭揃いの新常務理事会、頼りになる事務局員のサポートを得ながら、日本眼科学会の発展に微力ながら寄与すべく、職責を果たしていきたいと考えています。

公益財団法人 日本眼科学会
理事長 大鹿 哲郎

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