日本眼科学会:理事会から(121巻11号)
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理事会から

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 本年4月から、記録理事を拝命しております。大鹿哲郎理事長のもと、日本眼科学会のさらなる発展のため、微力でございますが全力で取り組む所存でございます。何卒よろしくお願い申し上げます。

 ご存知のように、今回の日本眼科学会の評議員および役員選挙では、65歳定年制という改革が行われました。そのため、評議員ならびに役員の顔ぶれが大きく替わり、常務理事についても若いメンバーで構成されることとなりました。私は前回の常務理事会では若輩ながら末席に参加させていただいたのですが、日本眼科学会の運営につき、ひとえに経験豊富な先輩の先生方や優れた事務の方々から、多くを学ばせていただいたというのが実情でした。今回、諸先輩が常務理事会から抜けられたことは不安でなりませんが、経験豊富な大鹿理事長をサポートし、他の常務理事の先生方と力を合わせて、近未来の日本の眼科学・眼科医療の発展に貢献できる仕事をしていきたいと、若輩ながら考えている次第です。

 私が担当する記録理事の重要な役割の一つとして、ホームページやメールマガジンによる会員への情報提供があります。ホームページは情報を共有化するためのきわめて有用なツールでありますが、アクセスしていただけないと効果が発揮できないという、いわば受動的な側面があります。会員の皆様には定期的にアクセスしていただけるようにお願い申し上げます。またメールマガジンでは、役員からのメッセージ、国内および国際学会の案内、日本眼科学会雑誌の論文紹介などの内容を取り上げています。ぜひお役立ていただければ幸いです。現在のホームページやメールマガジンによる情報提供は、主として日本眼科学会会員向けの「広報」活動に当たるのでないかと思っています。近年、大学医学部の役割として、従来の教育と研究、臨床の3つに加えて、社会貢献が求められています。学会についても同様に、会員とともに一般社会への貢献が求められる時代となっています。あくまで私見ですが、平成25年に公益財団法人となった日本眼科学会では社会貢献すること(公益)が主な責務ですので、今後より広く社会に向けた、持続的な啓発・広報活動を検討してくべきかと愚考しております。

 さて、日本眼科学会は最も長い歴史を持つ臨床医学会であり、先人達の熱意と努力の結晶により、発展しつづけてきました。特に平成18年から発足した戦略企画会議においては第1期、第2期、第3期と10年間にわたり、日本眼科学会の大きな方向性が継続的に議論され、その提言の多くが具現化されてきました。例えば、毎年のサマーキャンプの実施はスーパーローテート制度導入以降激減してきた眼科入局者数の回復に少なからず寄与していると考えられます。

 では、今後、日本眼科学会が総力をあげて取り組むべき課題は何でしょうか。人工知能やロボット技術、internet of things(IoT)などの最先端テクノロジーの導入により、健康・医療システム自体が大変革していくことが予測されます。日本はすでに世界一の長寿国ですが、今後も世界で最も加速的に高齢化が進む国は日本であるとも推測されています。また、日本と同様に世界中で高齢化が進む中で、英医学誌ランセット・グローバルヘルスで報告されているように、視覚障害者数は増加していくことが予測されます(Bourne RRA, et al. Lancet Glob Health 5:e888-897, 2017:中程度から重度の視覚障害者数は現在の2億人以上から2050年までに5億5,000万人以上に達すると推測)。このような社会、健康・医療システムが大きく変化する時代を迎えるに当たって、日本眼科学会が取り組むべき課題は何か、日本眼科学会の役員、評議員のみならず、日本眼科学会の会員全員で議論し、対応していくことが必要ではないかと考えております。

 最後になりますが、会員の皆様の引き続きのご指導とご支援を何卒よろしくお願い申し上げます。

公益財団法人 日本眼科学会
常務理事 西田 幸二

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