
専門医資格取得のための研修の手引き
専門医資格を取得するためには、専門医認定試験に合格することが必要です。その専門医認定試験を受けるためには、専門医制度規則施行細則で定められた眼科臨床研修を行い、また、4年以上日本眼科学会会員であり、かつ受験時に日本眼科医会会員であることが必要です。
眼科臨床研修に当たっては、次の点に注意してください。
- 眼科臨床研修は、医師国家試験の合格年度により、次の通りとなります。
(1)平成15年(第97回)以前の医師国家試験に合格し研修を開始された方は、専門医制度委員会が認定した研修施設(以下、専門医制度研修施設:一般研修施設)において5年以上研修を行わなければなりません。
(2)平成16年(第98回)の医師国家試験に合格し研修を開始された方は、厚生労働省の定める2年間の卒後臨床研修修了後、専門医制度研修施設において4年以上研修を行わなければなりません。
(3)平成17年(第99回)以降の医師国家試験に合格し研修を開始された方は、厚生労働省の定める2年間の卒後臨床研修修了後、専門医制度研修施設のうち、専門医制度委員会が眼科研修プログラムを承認した施設(以下、眼科研修プログラム施行施設:基幹研修施設)において当初2年の間に行う1年以上の研修を含め、専門医制度研修施設において4年以上研修を行わなければなりません。
つまり、(2)(3)に該当される方は、厚生労働省の定める2年間の卒後臨床研修も含め、6年以上の臨床研修をしなければなりません。
また、この研修期間は、実際に研修を常時行った期間とし、例えば育児、留学、病気等で研修が出来なかった期間は除きます。規定の施設以外で研修されても研修期間には含まれません。
なお、、(3)に該当される方で、平成20年度以降に眼科臨床研修を開始された方は、専門医制度規則施行細則第13条に定める研修の申請を行った年度を1年目として、眼科臨床研修を算定します。
*眼科研修プログラム施行施設および専門医制度研修施設は、MY NICHIGANDEXログイン後の生涯教育研修施設で閲覧できます。
- 研修の内容は、専門医制度規則施行細則第7条に明記されている下記の研修カリキュラムにのっとり、偏りのない研修をしてください。
なお、詳細については、「眼科研修医ガイドライン」を参照してください。
試験の範囲については、「眼科専門医認定試験出題基準」を参考にしてください。
*「眼科研修医ガイドライン」、「眼科専門医認定試験出題基準」をご入用の際は、専門医制度委員会事務局まで請求してください(1冊500円)。
記
研修カリキュラム(専門医制度規則施行細則第7条別表第一)
- 医の倫理、チーム医療、患者及びその家族との人間関係、社会との関連性。
- 医療に関する法律。
- 自己学習と自己評価。
- 医療安全と危機管理。
- 臨床医に求められる基本的な診療に必要な知識・技能・態度の修得。
- 一般の初期救急医療に関する技術の修得。
- 眼科臨床に必要な基礎的知識としては、次のものを含む。
解剖、組織、発生、生理、眼光学、病理、免疫、遺伝、生化学、薬理、微生物、衛生、公衆衛生、医療統計、失明予防等。
- 眼科診断技術及び検査のカリキュラムとしては、次のものを含む。
視力、視野、眼底、眼位、眼球運動、両眼視機能、瞳孔、色覚、光覚、屈折、調節、隅角、眼圧、細隙灯顕微鏡検査、涙液検査、導涙検査、蛍光眼底造影、電気生理学的検査、画像診断(超音波、X線、CT、MRI、光干渉断層画像等)、細菌、塗抹標本検査等。
- 眼科治療技術に関するカリキュラムとしては、次のものを含む。
基礎的治療手技(点眼、結膜下注射、球後注射、ブジー、涙嚢洗浄等)、眼鏡とコンタクトレンズの処方及び装用指導、視能矯正訓練、ロービジョンケア、伝染性疾患の治療及び予防、眼外傷の救急処置、急性眼疾患の救急処置、眼科手術、手術患者の術前及び術後処置等。
手術については、執刀者、助手を合わせて総数100例以上、そのうち、外眼手術、内眼手術、及びレーザー手術が、それぞれ執刀者として20例以上。
- 他科との診療連携能力の習得。
- 症例検討会、眼病理検討会、抄読会、各種学会等への出席。
- 眼科に関する論文を、単独または筆頭著者として1篇以上、及び学会(集談会等を含む)報告を演者として2報以上発表。
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