日本眼科学会：お知らせ

日本眼科学会　Japanese Ophthalmological Society

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■2019年8月20日	視覚障がい者スポーツ（ブラインドマラソン）体験会を実施します
■2019年7月2日	次世代眼科医療を目指す、情報通信技術（ICT）/人工知能を活用した画像等データベースの基盤構築研究へのご協力のお願い
■2019年3月15日	視覚障がい者スポーツ（ゴールボール）体験会を実施します
■2018年5月10日	「身体障害者福祉法施行規則」等の一部改正について
■2017年8月18日	「コンタクトレンズによる目のトラブルにご注意ください－『医師からの事故情報受付窓口』から－」について
■2016年12月27日	難病法施行時（平成27年1月）の経過的特例により指定医に指定された方へ
■2016年4月18日	熊本大地震への対応について
■2015年10月5日	眼科ライブ手術ガイドラインについて（再周知）
■2015年10月5日	眼内レンズ「アクリソフ^® IQ トーリックシングルピース」自主回収のお知らせ
■2015年7月7日	「加齢黄斑変性」のテレビ報道について
■2015年7月3日	「後を絶たない、まつ毛エクステンションの危害」について
■2015年4月17日	眼内レンズ「レストア^®」、「レストア^® トーリック」自主回収のお知らせ
■2014年1月27日	学会誌転載許諾申請のご案内
■2013年12月5日	レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう！
■2012年6月26日	誤った花火遊びは、目に危険です
■2009年7月27日	屈折矯正手術合併症の実態調査報告
■2009年6月8日	一般のみなさまへお知らせ：レーシック術後の角膜感染症多発事件について
■2009年2月12日	ラニビズマブ製剤の使用に当たっての留意事項について
■2008年1月31日	Creutzfeldt-Jakob病二次感染防止に関する対策検討会報告

会員のみなさまへ
■2019年8月23日	Japanese Journal of Ophthalmology：JJO掲載論文のダウンロード数　月間TOP 5
■2019年8月16日	第73回日本臨床眼科学会　演題採択率一覧（一般講演・学術展示、インストラクションコース）
■2019年7月29日	エイベリス点眼液0.002％の適正使用に関するお知らせ
■2019年7月16日	令和元年度版会員名簿作成に当たってのお願い
■2019年7月16日	平成30年度日本眼科学会雑誌最優秀論文賞の決定について
■2019年7月16日	第123回日本眼科学会総会学術展示優秀賞の決定について
■2019年7月16日	「日眼総会原著」のご案内
■2019年7月8日	クリニカル・イノベーション・ネットワーク推進支援事業「レジストリ検索システム」の公開について
■2019年6月26日	アジスロマイシン水和物点眼剤の使用に当たっての留意事項について
■2019年6月26日	抗コリン作用を有する薬剤における禁忌「緑内障」等に係る添付文書の「使用上の注意」改訂について
■2019年6月20日	医療用点眼剤写真一覧（2019年度改訂版）が公開されました
■2019年6月13日	役員の選任について
■2019年6月6日	「「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」、「再生医療等の安全性の確保等に関する法律施行令」及び「再生医療等の安全性の確保等に関する法律施行規則」の取扱いについて」の一部改正について（周知依頼）
■2019年5月14日	「日本眼科学会雑誌」4月号掲載広告に関するお詫びと訂正
■2019年4月11日	臨床研究法の施行等に関するQ&Aについて（その6）（周知依頼）
■2019年4月11日	臨床研究法の対象となる臨床研究等の事例集等の一部改正について（周知依頼）
■2019年4月11日	臨床研究法の統一書式について（周知依頼）
■2019年3月15日	「学会・研究会案内」の掲載規定の変更について
■2019年2月18日	第123回日本眼科学会総会　演題採択率一覧（一般講演・学術展示）
■2019年2月7日	「免疫アレルギー疾患研究10か年戦略」について
■2019年1月18日	眼科用語集第6版（冊子版：第1刷）のための補遺2018
■2018年12月26日	「「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」、「再生医療等の安全性の確保等に関する法律施行令」及び「再生医療等の安全性の確保等に関する法律施行規則」の取扱いについて」の一部改正について（周知依頼）
■2018年12月26日	再生医療等の安全性の確保等に関する法律に関するQ&A（その4）について（周知依頼）
■2018年12月26日	臨床研究法における臨床研究の利益相反管理について（周知依頼）
■2018年12月25日	多焦点眼内レンズ（先進医療）におけるフェムトセカンドレーザー白内障手術の扱いについて
■2018年12月14日	第72回日本臨床眼科学会学術展示優秀賞の決定について
■2018年11月26日	平成30年度末における施行前臨床研究に係る実施計画の提出について（周知依頼）
■2018年11月16日	平成30年度学術奨励賞受賞者の決定について
■2018年11月5日	臨床研究法の対象となる臨床研究等の事例集について（その1）（周知依頼）
■2018年11月5日	臨床研究法の施行等に関するQ&Aについて（その5）（周知依頼）
■2018年11月5日	医薬品の適応外使用に係る保険診療上の取扱いについて
■2018年9月14日	ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（悪性黒色腫）の一部改正について（周知依頼）
■2018年8月10日	臨床研究法の施行等に関するQ&Aについて（その4）（周知依頼）
■2018年7月18日	臨床研究法について
■2018年6月6日	ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（悪性黒色腫）の一部改正について（周知依頼）
■2018年5月28日	臨床研究法の施行等に関するQ&Aについて（その3）（周知依頼）
■2018年4月18日	臨床研究法の施行等に関するQ&Aについて（その2）（周知依頼）
■2018年4月18日	「臨床研究法施行規則の施行等について」の正誤について（周知依頼）
■2018年4月11日	輪部支持型角膜形状異常眼用コンタクトレンズに係る療養費の支給および療養費の支給における留意事項について
■2018年4月11日	レギュラトリーサイエンス総合相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2018年4月11日	臨床研究法の施行等に関するQ&Aについて（その1）（周知依頼）
■2018年3月28日	眼の水晶体に係る放射線防護の在り方について
■2018年3月20日	臨床研究に用いる医薬品等の品質の確保に必要な措置について（周知依頼）
■2018年3月20日	臨床研究法における臨床研究の利益相反管理について（周知依頼）
■2018年3月13日	「臨床研究法の施行に伴う政省令の制定について」等について（周知依頼）
■2018年3月5日	ビガバトリン製剤の使用にあたっての留意事項について（周知徹底依頼）
■2018年1月22日	眼科用語集第6版（冊子体）刊行のご案内
■2018年1月22日	日眼会誌オンラインジャーナルのご案内
■2017年11月29日	レギュラトリーサイエンス戦略相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2017年10月30日	「改正個人情報保護法と専門医取得のための症例登録や病歴要約提出の取扱い」について
■2017年10月20日	単回使用医療機器の取扱いの再周知及び医療機器に係る医療安全等の徹底について
■2017年9月25日	医療機器及び再生医療等製品の不具合等報告の症例の公表及び活用について（周知依頼）
■2017年8月30日	医療機器及び再生医療等製品の不具合等報告の症例の公表及び活用について（周知依頼）
■2017年8月18日	「革新的医療機器条件付早期承認制度の実施について」等関連4件（周知依頼）
■2017年6月19日	薬理作用に基づく医薬品の適応外使用事例の募集について
■2017年6月19日	「内服薬処方せんの記載方法標準化の普及状況に関する研究」結果の概要について（周知依頼）
■2017年6月7日	人を対象とする医学系研究に関する倫理指針ガイダンスの一部改訂について（周知依頼）
■2017年5月18日	「遺伝子治療等臨床研究に関する指針」の一部改正について（周知依頼）
■2017年5月16日	評議員の選任について
■2017年5月2日	臨床研究法の公布について（周知依頼）
■2017年4月24日	3歳児健診における視力検査の実施について（協力依頼）
■2017年4月12日	薬事戦略相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2017年4月12日	医学教育モデル・コア・カリキュラム（平成28年度改訂版）の公表について
■2017年4月5日	眼科用語集第6版（Web版）の会員限定公開のお知らせ
■2017年3月23日	「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」の一部改正について（周知依頼）
■2017年3月23日	「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の一部改正について（周知依頼）
■2017年2月28日	ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤及びペムブロリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌及び悪性黒色腫）について（周知依頼）
■2017年1月16日	非感染性ぶどう膜炎に対するTNF阻害薬の適正使用体制について
■2017年1月12日	パウダー付き医療用手袋に関する取扱いについて（周知依頼）
■2016年12月27日	Japanese Journal of Ophthalmology：カラー印刷代金の無料化とカラー印刷代金免除制度廃止のご案内
■2016年12月5日	SharedIt サービス導入のお知らせ
■2016年11月14日	日本眼科学会評議員選挙規則
■2016年9月21日	これからの日本に必要な眼科医療のバズワード募集は締め切りました
■2016年7月22日	ビガバトリン製剤の使用にあたっての留意事項について
■2016年5月2日	金属製の眼内ドレーンを留置した患者に対する磁気共鳴画像診断装置を用いた検査について（周知依頼）
■2016年4月18日	AAOオンライン教材（O. N. E. Network）利用のご案内
■2016年4月18日	薬事戦略相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2016年4月4日	医薬品・医療機器等安全性情報報告制度の周知について
■2016年3月24日	多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術の先進医療の施設基準の見直しに伴う登録システムについて
■2016年3月8日	薬事戦略相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2016年2月17日	WOC2014 Tokyoが日本政府観光局の「国際会議開催貢献賞」を受賞しました
■2016年1月18日	利益相反に関する基準の一部改正について
■2015年10月20日	眼内レンズ「アイサート Micro Clear」自主回収のお知らせ
■2015年10月5日	医療事故調査制度について（再周知依頼）
■2015年10月5日	薬事戦略相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2015年10月5日	「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」に基づき研究を実施するに当たり留意すべき事項について（周知依頼）
■2015年9月8日	再生医療等の安全性の確保等に関する法律に関する事務連絡について（周知依頼）
■2015年8月31日	「遺伝子治療等臨床研究に関する指針」について（周知依頼）
■2015年8月31日	医療ニーズの高い医療機器等の早期導入に関する要望対象の拡大について（周知依頼）
■2015年8月31日	カラーコンタクトレンズの適正使用啓発に関する取組みについて（厚生労働省）
■2015年8月17日	医療機器の添付文書の記載要領改正に伴う使用上の注意の改訂指示内容の一部変更について（厚生労働省）
■2015年7月30日	医療上の必要性の高い未承認薬・適応外薬の要望対象の拡大について
■2015年7月24日	ヒドロキシクロロキン製剤の使用にあたっての留意事項について（厚生労働省）
■2015年7月3日	A型ボツリヌス毒素製剤の使用にあたっての留意事項について（厚生労働省）
■2015年7月3日	再生医療等の安全性の確保等に関する法律に関する事務連絡について（周知依頼）
■2015年7月3日	「保険医療機関におけるコンタクトレンズ等の医療機器やサプリメント等の食品の販売について」の発出について
■2015年5月26日	細胞培養加工施設における特定細胞加工物の製造の許可又は届出の申請に関する経過措置期間の終了について（周知依頼）
■2015年4月14日	医薬品医療機器情報配信サービス（PMDAメディナビ）の利用について
■2015年3月19日	日本眼科学会雑誌第1巻の公開について
■2015年1月16日	「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の公布について（通知）
■2014年12月18日	遺伝子治療臨床研究に関する指針の一部改正について（周知依頼）
■2014年12月12日	薬事戦略相談に関する実施要綱の一部改正について（周知依頼）
■2014年12月12日	独立行政法人医薬品医療機器総合機構が行う審査等の手数料について（周知依頼）
■2014年11月28日	再生医療等の安全性の確保等に関する法律に関する通知について（周知依頼）
■2014年11月25日	利益相反に関する基準の一部改正について
■2014年4月1日	羊膜移植術に関する重要なお知らせ
■2014年2月4日	「疫学研究に関する倫理指針」及び「臨床研究に関する倫理指針」の遵守について（周知依頼）
■2014年1月17日	「良質な医療の提供に資する情報基盤の整備」事業に関する周知依頼について
■2013年11月14日	計量法上の水銀柱メートル及び水柱メートルに係る計量単位令の改正について
■2013年10月22日	「高血圧症治療薬の臨床研究事案を踏まえた対応及び再発防止策について（中間とりまとめ）」（周知依頼）
■2013年10月16日	ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針の改正等について
■2013年9月17日	日本医学会からのお知らせ：製薬企業主催・共催の招聘講演にかかるCOI開示について
■2013年8月16日	コンタクトレンズの適正使用に関する情報提供等の徹底について（再周知）
■2013年7月16日	リスペリドン、パリペリドン含有製剤による術中虹彩緊張低下症候群について
■2013年7月16日	医薬品・医療機器薬事戦略相談事業の実施について（医薬品医療機器総合機構）
■2013年6月10日	「日本眼科学会総会、日本臨床眼科学会における学会二重発表についての内規」の一部改正のお知らせ
■2013年5月20日	緑内障治療における強膜あっせんについての疑義解釈
■2013年4月15日	障害年金の診断書の様式変更及び障害年金制度の周知依頼について（厚生労働省）
■2013年4月2日	ヒドロクロロチアジド含有製剤による急性近視、閉塞隅角緑内障について
■2013年1月10日	Japanese Journal of Ophthalmology：投稿に関わる重要なお知らせ（利益相反とAuthorshipの報告について）
■2012年11月29日	「臨床研究・治験活性化5か年計画2012」アクションプランについて（周知依頼）
■2012年11月15日	シクロスポリン（ネオーラル）の効能追加について
■2012年9月20日	コンタクトレンズの販売時における取扱いについて
■2012年4月17日	アバスチンの硝子体内投与に関する使用上の注意等改訂について
■2012年4月6日	眼球のあっせんに関する技術指針の一部改正について（厚生労働省）
■2012年3月19日	平成20年、21年度次世代医療機器評価指標作成事業・ニューロモジュレーション分野審査WG報告書及び神経機能修飾装置に関する評価指標について（周知依頼）
■2012年2月17日	平成22年11月1日改正「ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針」の周知徹底依頼について
■2012年1月23日	日本眼科学会雑誌送付中止手続きのご案内
■2012年1月23日	「未承認医療機器を用いた臨床研究実施の手引き」のホームページ掲載のご案内
■2011年12月20日	イムセラ^®カプセル0.5mg／ジレニア^®カプセル0.5mgの適正使用へのご協力のお願い
■2011年11月21日	「臓器の移植に関する法律」の運用に関する指針（ガイドライン）の一部改正について（厚生労働省）
■2011年8月2日	眼内レンズに係る使用上の注意の改訂について（厚生労働省）
■2011年7月27日	未熟児網膜症眼科管理対策委員会アンケート調査報告
■2011年5月24日	再生・細胞医療に関する臨床研究から実用化への切れ目ない移行を可能とする制度的枠組みについて（周知依頼）
■2011年3月24日	ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針の疑義解釈について（周知依頼）
■2011年2月25日	Japanese Journal of Ophthalmology　Online First導入について
■2011年1月7日	日本医学会医学用語辞典WEB版利用のご案内
■2011年1月7日	医療用医薬品の有効成分のうち一般用医薬品としての利用も可能と考えられる候補成分について
■2010年12月10日	ヒト幹細胞を用いる臨床研究に関する指針の改正等について（周知依頼）
■2010年8月17日	臓器の移植に関する法律施行規則の一部を改正する省令の施行について（厚生労働省）
■2010年6月2日	薬害再発防止のための医薬品行政等の見直しについて（厚生労働省）
■2010年4月23日	医療機関における自家細胞・組織を用いた再生・細胞医療の実施について（厚生労働省）
■2010年4月5日	医薬品・医療機器等安全性情報報告制度について
■2010年3月19日	アメリカ眼科学会基金からの協力依頼
■2010年3月17日	まつ毛エクステンションの危害の公表について（国民生活センター）
■2010年2月22日	内服薬処方せんの記載方法の在り方に関する検討会報告書の公表について
■2010年2月22日	臓器の移植に関する法律の一部を改正に関するお知らせ（厚生労働省）
■2010年2月1日	ソフトコンタクトレンズ用消毒剤の適正使用に関する情報提供の徹底について
■2009年12月21日	マイラゲル（MIRAgel）の長期使用に伴う合併症について
■2009年12月2日	「いわゆるおしゃれ用カラーコンタクトレンズによる健康被害の拡大防止について（厚生労働省）
■2009年11月19日	特定疾患治療研究事業の対象疾患の拡大について（厚生労働省）
■2009年4月27日	高度医療に係わる申請等の取り扱い及び実施上の留意事項について（厚生労働省）
■2009年3月4日	「治験の依頼等に係る統一書式について」の一部改正について
■2008年10月31日	臨床研究における被験者の保護と倫理の確保に関する声明
■2008年4月25日	広告可能な診療科名の改正について（厚生労働省）
■2008年2月13日	Japanese Journal of Ophthalmology掲載論文の検索システム開設について
■2008年1月17日	日本眼科学会評議員選挙の立候補資格について変更のお知らせ
■2007年6月1日	Japanese Journal of Ophthalmologyの電子投稿・査読システム開設について
■2007年3月13日	大切な個人情報は自分自身で守りましょう
■2006年10月24日	「重症未熟児網膜症に対する早期硝子体手術」
■2006年6月13日	MY NICHIGANDEX（会員限定サービス）にて眼科用語集が閲覧できるようになりました
■2004年9月10日	MY NICHIGANDEX（会員限定サービス）にて専門医制度取得単位明細が閲覧できるようになりました
■2004年3月10日	JJOオンラインジャーナル公開開始のお知らせ
■2002年5月21日	会員情報（氏名・住所）変更のお届けがオンラインでできるようになりました

専門医関連
■2019年8月16日	10月1日スタートの専門医更新登録者の平成30年度分単位取得申請について
■2019年8月16日	日本眼科学会専門医資格更新認定申請について（平成26年10月専門医資格更新者および資格認定者で更新登録されている方）
■2019年7月16日	第31回日本眼科学会専門医認定試験合格者
■2019年6月13日	『眼科専門医プレート』頒布のご案内
■2019年4月15日	眼科専門医認定試験の実施日についてのお知らせ
■2018年10月15日	生涯教育事業申請に当たっての注意事項
■2017年10月16日	日本眼科学会認定指導医（眼科指導医）制度の終了について
■2015年8月17日	専門医資格更新基準の変更についてのお知らせ
■2015年3月17日	日本専門医機構からのお知らせ
■2005年8月10日	専門医資格更新時の眼科臨床経験算定基準の変更について
■2003年1月15日	日本眼科学会認定眼科専門医の「広告」について

専門医機構
■2018年5月31日	日本専門医機構　眼科領域の2020年度（令和2年度）専門研修プログラムの申請について
■2019年2月22日	平成31年度眼科専攻医の第三次登録開始について
■2017年1月16日	2017年度の専門医制度について
■2016年7月5日	新専門医制度への対応について

関連学会・関連団体
■2019年7月16日	公益財団法人　日本失明予防協会　2019年度研究助成事業募集要項
■2019年4月15日	公益財団法人　高齢者眼疾患研究財団　2018年度研究助成交付対象者決定について
■2019年4月15日	公益財団法人　高齢者眼疾患研究財団　2019年度「研究助成」応募のご案内
■2019年1月18日	公益信託　参天製薬創業者記念眼科医学研究基金平成30年度助成対象者決定
■2018年11月16日	公益信託　須田記念緑内障治療研究奨励基金　平成29年度（第31期）助成対象者のご報告
■2018年10月15日	日本網膜色素変性症協会（JRPS）研究助成第22回受賞者のお知らせ
■2017年7月11日	AAO「Global Directory of Training Opportunities」への登録のご案内
■2017年4月28日	透明性ガイドラインの改定のお知らせ
■2016年12月12日	Request to Promote ICO's Global Call for Action to Eliminate Eye Surgical Errors
■2014年6月20日	糖尿病眼手帳の改訂について
■2013年12月13日	わが国の不正な臨床研究報告に関する日本医学会の見解
■2012年9月20日	日本眼腫瘍学会からのお知らせ：IgG4に関連する眼疾患の名称について
■2012年3月19日	医療機器業界における医療機関等との透明性ガイドラインについて
■2012年3月19日	日常臨床及び特定健診・保健指導におけるHbA1c国際標準化の基本方針及びHbA1c表記の運用指針
■2011年12月16日	白内障手術の術後眼内炎に対する前向き多施設共同研究　参加施設募集
■2010年12月22日	財団法人　日本アイバンク協会　平成22年度　海外研究助成交付対象者決定
■2009年10月20日	文部科学省研究振興局からのお知らせ
■2008年10月31日	感覚器医学ロードマップ（改訂第二版）：感覚器障害の克服と支援を目指す10年間
■2008年9月2日	提言「身体障害者との共生社会の構築を目指して：視覚・聴覚・運動器障害認定に関する諸問題」公表のお知らせ
■2007年8月20日	財団法人日本失明予防協会正会員入会のお願い
■2006年2月21日	アメリカ眼科学会基金からのお知らせ
■2004年8月18日	新しい未熟児網膜症の診断基準ができました

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