日本眼科学会:理事会から(122巻11号)
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理事会から

理事会から

 「理事会から」に寄稿させていただくのは2015年以来で、久しぶりです。昨年4月から再び理事に就任いたしました。日本眼科学会理事の先生方は、昔から日本の眼科を発展させるために尽力されていると感じておりました。私が記録理事として活動させていただいた頃からすると、先輩の先生方が少なくなり、時代とともに世代交代を感じておりますが、これからも眼科学の発展のために新しい先生方とともに自分のできることを頑張っていきたいと考えております。今回は私が以前から取り組んでいるデジタル化への流れについてお話ししていきたいと考えています。

 電子カルテシステムには部門システムと病院システムがあり、この連携にはデータの標準化が欠かせないテーマになっています。電子カルテのデータを各企業の機器で標準化するプロジェクトは、すでに10年前から日本眼科医療機器協会とともに日本眼科学会として取り組んで参りました。初めて取り組んだのが基本的な眼科医療機器であるオートレフケラトメーターデータの標準化で、各企業でデータ出力フォーマットを調整するのに予想以上に時間がかかり、3年の月日を要しました。しかし、この経験からその後様々な機器で標準化が進んできました。この際、日本IHE協会の協力が非常に役に立ちました。IHE(Integrating Healthcare Enterprise)協会というのは、アメリカで1999年、日本では2001年に立ち上がった組織で、効率的な医療情報システムを構築することを目標にしています。最初は放射線科領域の情報システム規格を定めることが目標でしたが、その後いろいろな診療科も参画してきて、眼科も早くから活動してきました。この日本IHE協会の協力で、眼科だけでは解決できない医療情報標準化の問題も解決することができ、眼圧計・レンズメーター、眼底写真、眼軸長・角膜厚・眼内レンズパワー計算の出力データの標準化などが着々と進み、この仕様はJOIA Std(ジョイアスタンダード)として、外国にも知られるようになってきました。そして2014年になって思いがけない問い合わせがアメリカから来ました。IHE協会北米支部から、現在の電子カルテシステムの世界標準仕様は眼科では使いにくいので、他の仕様を検討している。日本のJOIA Stdに興味があるので、教えて欲しいというものでした。そこで、アメリカと連絡を取りながらJOIA Stdについて話し合いが進んできました。そして2016年のAAOで、ワーキンググループが開かれ、ここに日本IHE協会代表理事で、放射線科の安藤 裕先生とともに日本から参加しました。そして2016年からは眼科機器出力国際標準化委員会を設立し、経済産業省からの支援も得て、JOIA Stdを国際標準仕様にするための準備を現在進めています。これが達成されれば、日本眼科医療機器協会と日本眼科学会が進めてきた基準が世界標準になるということです。

 眼科学の発展のために、日本眼科学会では様々な活動を行っていますが、それにはいろいろな分野の方々と連携を深めて進めていく必要があります。眼科電子カルテのシステムだけでも、日本眼科学会だけで何でもできるわけではありません。上記のように医療機器メーカー、放射線科や医療情報部門の先生方との連携のもとで進めていかなければなりません。しかし、これによって日本眼科学会が進めてきた標準化のシステムが世界標準となり、日本の眼科のプレゼンスを高めることに寄与しています。専門医制度の問題にしても、眼科だけで勝手に進めることはできず、他科との連携が必要なことも多々あります。眼科の都合だけで日本眼科学会が動けるわけではないことを理解していただきたいと思います。

 現在、次世代眼科医療を目指す、情報通信技術(ICT)/人工知能を活用した画像等データベースの基盤構築研究が、日本医療研究開発機構(AMED)から研究助成を受けて日本眼科学会が主導して進められています。これは全国の基幹病院から画像データならびに基本的な診療データを広く集める体制を作るもので、まだ始まったばかりですが、将来的には、収集された大量のデータが、人工知能による解析や臨床研究などに活用されることを目指しています。このように日本眼科学会もこれからデジタル化が進んでくると思います。医療でも学会でもデジタル化に違和感を持つ先生もおられると思いますが、今後この方向はますます進んでくると考えられます。私より年上の先生方は、世代交代した理事の先生方の新しい考え方を受け入れて、新しい日本眼科学会を支援していただきたいと思います。

公益財団法人 日本眼科学会
理事 吉冨 健志

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