日本眼科学会:公益財団法人日本眼科学会理事長を拝命して(123巻5号)
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公益財団法人日本眼科学会理事長を拝命して

 本年4月17日から大鹿哲郎前理事長の後任として公益財団法人日本眼科学会の理事長に就任いたしました。設立120年を超える歴史と、会員数15,000人を超えた大きい組織において、初めて女性に理事長という重責を与えていただきましたことは、世の中の流れということ以上に開かれた日本眼科学会を表していると思います。これまで日本眼科学会理事として5期10年、そのうち常務理事として4期8年間、毎月事務所を構える東京都千代田区猿楽町で学んでまいりましたことを糧とし、与えていただきましたご信頼に恥じぬよう職責を果たしたいと存じます。皆様のご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

 本号が発行される頃には、新しい元号令和元年となり、まさに新しい時代が始まるという実感があります。日本眼科学会は平成25年(2013年)に日本医学会分科会で唯一の公益財団法人を掲げ、社会に貢献する組織としてすでに軌道に乗って走り出しております。しかしながら、その内面において日本眼科学会が今直面している大きな課題は長い目で見た眼科の将来像で、ご存知のように専門医制度は日本専門医機構に引き継がれ、人口減少が想定される日本の未来像ともかかわってきております。その中で、大都市における眼科専攻医の定員については、その急激な方向転換に一昨年は混乱を招いたわけですが、我々に社会の変化がより速いかもしれないと気付かせたことになるでしょう。一方で地方についてはやや入局者の増加がみられる地域もあり一定の好影響があったともいえますが、入局者が急に増えれば指導体制の充実も急がれるわけです。眼科入局者は、初期臨床研修必修化に伴って半減いたしましたが、その後に、減少した眼科医数が回復したわけではないので、新規眼科医数の急激な変動は指導者―被指導者のアンバランスを来しているかもしれません。教育の成果は必ずしも目に見えないものがあり、眼科医の質の評価をどのようにしていくのか、専門医制度以外にも考えていく必要があるのではないかと思います。超高齢社会を迎えている今、老いてもよく見える、国民のwell-beingについて、エビデンスをもって考えていかなくてはなりません。前理事会に引き続き、今期においても、理事、戦略企画会議各委員会委員、評議員そして全会員のご協力をいただき進めていくわけですが、具体的プロジェクトとしては、眼科医適正数について専門家の力を借りて調べていく予定です。そのうえで、眼科サマーキャンプ・スプリングキャンプの方向性についても議論してまいります。

 日本の眼科の国際化については、議論のある中でも努力が続けられて日本眼科学会の英語化が進められてきました。国際的なプレゼンスの向上、外国留学の促進は眼科に限ったことではありませんが、アジア太平洋眼科学会(APAO)やアジア太平洋網膜硝子体学会(APVRS)をみる限り、ますます規模が大きくなり、欧米との絆も強くなっているように見受けられます。これまで培った海外との絆を生かして、日本眼科学会がさらに太いパイプでアジア、ならびに欧米諸国と結ばれるよう、多くの眼科医に海外学会への参加を促し、活躍してもらえるよう努力をしていきたいと思います。American Academy of Ophthalmology(AAO)からは、日本眼科学会で契約している生涯教育サイトO.N.E. Networkのさらなる活用が勧められています。せっかくの機会ですから、日本眼科学会のホームページの会員専用ページを訪れて(図)メールアドレスを登録していただけると良いのですが、手続きの簡素化のための変更も考えていきたいと思います。実際O.N.E. Networkの内容はかなり充実したものであり、日本眼科学会から毎年購読料を払っておりますので、日本眼科学会のホームページからログインしてぜひ活用してください。


図 日本眼科学会ホームページの会員専用ページ

 現在、日本眼科学会総会で行われているInternational Symposiumやアジアの若手医師を対象としたJOS International Young Investigator Awardを通じてこれからの海外学会で中心となる先生方との若手医師の交流を促進し、各分野の国際学会の誘致や開催にも協力をしてまいる所存です。ちなみに、2万人が参加した東京での国際眼科学会(WOC)、多くの海外の人があの時の想い出を語っています。2020年にはケープタウンでの開催となっております。なかなか面白い場所ですのでお知らせしておきます。

 日本眼科学会では会員の学会参加の便宜を図るため、年に2回の学会開催、すなわち年次総会である春の日本眼科学会総会ならびに秋の日本臨床眼科学会を行っておりますが、日本眼科学会総会においては日本眼科学会の将来の方向性を担う重要なプログラムが行われていますので、5年に一度といわず、毎年参加を原則にしていただければ幸いです。

 今年度は名誉会員からご教示のありましたホームページの全面改訂を計画しております。ホームページは常に情報を更新し、これから会員を目指す学生、研修医への情報や、会員の便宜に資するだけではなく、学会開催後の報告会としての役割や、会員の情報共有、情報交換の場としてお役に立つと良いと思います。前述の国際化にも対応できるよう英語ページも充実させ、日本眼科学会の国際的プレゼンスを上げるのに必須の改訂と思います。

 常務理事会は日本眼科学会の運営組織の中心でありますが、事業を提案する組織として戦略企画会議が動いております。戦略企画会議は中長期的な視点で日本眼科学会会員の皆様に有益な活動方針を策定、さらには実行する組織であり、実行責任者石橋達朗先生、副責任者大橋裕一先生のもと、現在第四期(任期:平成30年1月1日からの5年間)を迎えており、5つの委員会が設置されております。

 第一委員会は「人材育成・専門医制度」で、まさに次世代を担う優秀な眼科医を育成するための方策と専門医の生涯教育について検討しています。会員の利便性を考慮したe-learningの導入もホームページの改訂と連動して行われることが期待されます。

 第二委員会「国際化・研究」では日本眼科学会総会で本年も実施された基礎セミナー、スキルトランスファーなどの立案、新しくは、日本眼科学会の学術奨励賞受賞者などの若手研究者と名誉会員が同席して「日本の眼科研究」をテーマに座談会を行い、日本眼科学会雑誌に掲載する予定で進められています。第三期の第四委員会が創設した外国人研究者を顕彰するJOS International Young Investigator Awardの受賞者は本年の日本眼科学会総会において学術奨励賞受賞者とともに合同シンポジウムにて英語による記念講演が行われたところです。Japanese Journal of Ophthalmology(JJO)におきましてはインパクトファクターの向上も視野に澤 充編集委員長に長らくご尽力いただいております。

 第三委員会「組織強化と保険医療対策」は、行動計画が多岐にわたっており、関連学会との連携強化、診療ガイドラインの整備、日本眼科医会と合同で5年おきに行っている眼科勤務医の勤務環境に関するアンケートを実施しているところです。

 第四委員会は「政策提言活動と啓発活動」で、政策提言活動については、行政官や他領域の医師・研究者が参画するシンポジウムを2019年の日本臨床眼科学会と2020年の日本眼科学会総会において試験的に実施することの提案がなされています。眼科における「バズワード」の創成も引き続き最後の知恵を絞っているところです。

 第五委員会「次世代医療(AI、ビッグデータ、遠隔医療)」では、日本医療研究開発機構(AMED)の助成事業である「次世代眼科医療を目指す、ICT/人工知能を活用した画像等データベースの基盤構築」研究を支援しており、AMED研究費による全国の21大学が参画するプロジェクトから始まりましたが、将来の医療としてAIによる自動診断も聞こえてくることから、日本眼科学会としても備えを始めていかなければならないと思います。

 公益財団法人として、日本眼科学会の主な公益事業は3つ、簡単に言いますと学術集会、雑誌、専門医関係であります。雑誌には年間予算の約5分の1である約1億円を割いています。大切に勉強に使っていただきたいと思います。学術団体として研究・教育を促進することで眼科医療の質を担保し、国民のwell-beingを目指して努力したいと思います。日本眼科医会の諸先生方、また関連学会や関連団体の方々におかれましても、ますますのご協力のほどお願いを申し上げます。

 日本眼科学会評議員は65歳が定年となりました。したがって、前回の組閣から、やや若い組織で運営しております。また、日本眼科学会事務局の諸兄の並々ならぬお仕事によって成り立っております。世界の眼科の潮流、日本の医学の潮流に流されずに上っていく日本眼科学会を目指すためには、これまでにも増して諸先輩、会員の皆様のご助言が必要です。何卒よろしくご指導ご鞭撻のほどお願い申し上げます。

公益財団法人 日本眼科学会
理事長 寺崎 浩子

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