日本眼科学会:理事会から(124巻1号)
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理事会から

理事会から

 あけましておめでとうございます。昨年4月に日本眼科学会(以下、日眼)理事長を拝命して早いもので9か月が過ぎようとしております。本年もよろしくお願いいたします。この「理事会から」は、第108巻故樋田哲夫理事長(当時)のときより掲載されるようになっており、17年目となります。

 理事会は年3回、日本眼科学会(以下、日眼総会)、日本臨床眼科学会(以下、臨眼)時と3月に、理事15名、監事3名の参加で開催されており、その間は毎月理事長と常務理事の計8名が集まって常務理事会を行っています。日眼評議員の任期は4年ですが、理事の任期は1期2年で、連続した場合には、3期でいったんお休みとなります。その間担当の役割がときに変わりますが、もちろん重要事項は理事全体で共有しており、中長期の視点に立って計画した事業が継続できるよう、日眼戦略企画会議が設置されています。第一〜第五委員会まであり、理事が委員長となって、2名ないし3名の副委員長と評議員や日本眼科医会役員を中心とした委員によって活動を行ってきています。

 理事会、評議員会、戦略企画会議の活動報告は日眼会誌に掲載されますが、これらの会議で昨年話し合われた内容で話題になったところや、その成果をお知らせしてみます。

 まず皆さんが気になるのは専門医制度のゆくえと新規眼科医数の問題と思います。厚生労働省により医師の適正数なるものが提示され、東京など特定の地域においてかなり厳しい数のシーリングが行われ、それに沿って専攻医の募集が行われました。大方の施設においてあらかじめ既定の数に調整されたと思われ、わずかのオーバーで募集定員が締め切られました。日本専門医機構からのシーリングがない地域では、全体の眼科医数の調整の必要から、従来の枠よりも少ない、ほぼ昨年どおりの数で、眼科領域研修委員会のなかで募集定員が決められました。今後、合否判定、二次募集がどの程度可能なのか検討されることになります。

 厚生労働省の試算は、眼科医の年齢、性別、将来の人口構成なども加味して都道府県ごとに必要な眼科医数を計算したとのことですが、日眼独自の眼科医適正数の試算について、大手シンクタンクにお願いして進めております。すでに、国のデータベースから必要データを提供いただくことについて、日眼で手続きが終了しておりますが、このシンクタンクの都合で遅れております。勤務医の減少と不足は明らかで、実際に働いている人と、そうでない人すべてが勤務医としてカウントされている可能性はないのかなど、より詳細に調べてみる必要がありそうです。

 さらに、眼科医の質の評価と生涯教育をどのようにしていくのか、専門医制度以外にも考えていく必要があるのではないかと思います。これにはホームページの改訂も関連しております。E-learningを行うにも改訂が必要だからです。眼科医適正数を考えるのにも必要な会員登録システムの改築を依頼する会社がコンペで決定し、それと連動して、相性の良いホームページの会社を選出する予定です。それによって、魅力あるホームページができ上がっていくものと思いますので、今しばらくお待ちいただければと思います。

 日眼では会員の学会参加の便宜を図るため、年に2回の学会開催、すなわち年次総会である春の日眼総会ならびに秋の臨眼を行っておりますが、最近は日眼総会の参加者も臨眼並みに増えてきています。日眼総会においては日本の眼科の将来の方向性を担う重要なプログラムが行われていますので、重ねてのお願いとなりますが、5年に一度といわず、毎年参加を原則にしていただければ幸いです。

 医学生、研修医に眼科の魅力を紹介するサマーキャンプ・スプリングキャンプは、今年を最後とします。以降は、日眼総会の最終日など、学会に併催するかたちでやることになるかと思います。

 さて、今期、日眼の一つのメインテーマである日本の眼科の国際化については、議論のある中でも努力が続けられ日眼総会における英語化が進められてきました。今後も日眼総会において英語スライド、英語セッションを推進していく方針が決まっています。

 American Academy of Ophthalmology(AAO)との共同作業も促進しています。AAOからは、教育プログラムであるONE® Networkに登録してくださった方は増えたというお話をいただきました。

 まだメールアドレスをONE® Networkに登録していない方は、引き続き日眼ホームページ会員専用ページにあるマークから登録をお願いいたします(図1)。日眼ではこの教育プログラムに対して年間使用料を払っていますので、より多くの先生に利用をしていただきたいと思っています。

図1 日眼ホームページ会員専用ページ
図1 日眼ホームページ会員専用ページ

 また、AAOとの合同シンポジウムを2021年の臨眼で開催することも取り付けることができました。一般にはAAOとのジョイントシンポジウムは、Regional Meetingと行われるため、単独のSociety Meetingとの共同はまれなのですが、日本とアメリカの眼科の良好な関係により実現しそうです。

 一方、アジアの国々の先生を招いて行われているInter national Symposiumは、学会長のご理解を得て引き続き行われます。また、アジアの若手賞であるJOS International Young Investigator Awardでは、今年は多くの眼科医の応募を得ることができ、その中から来年の日眼総会に招待する5名の選考を終えております。日眼総会、臨眼が国際色豊かになることを楽しみにしております。

 海外の学会でも役割を果たせるように、今年も積極的に海外学会に参加していただきたいと思います。今年のWorld Ophthalmology Congress(WOC)は、南アフリカのケープタウンとなります。なかなか行けないところですから、参加されてはいかがでしょう? 日眼でも、JOSシンポジウムとして、強度近視のテーマを企画いたしました。

 次のポイントですが、日本の眼科サイエンスを活性化するための戦略として、戦略企画会議第二委員会の中には若手の教授によるYoung Developmental Program推進委員会、ならびにゲノム委員会が立ち上がり、そしてサイエンスの結果を産業化につなげていくためのイノベーション委員会もできました。網膜色素変性の登録事業も、日眼が支援して、一本化した基本データベースを作る方向で進んでいます。

 日本眼科医会との協調も進んでおります。共同で行う事業は、日本眼科啓発会議、日本眼科社会保険会議、勤務医連絡協議会、眼科用剤協議会、眼科医療機器協議会などいくつかありますが、日本眼科啓発会議では、眼科のバスワードについて議論がなされ、「アイフレイル」に決定しました。言葉の意義や定義づけなど、まだ現在も議論中です。フレイルという言葉は最近よく使われるようになっているので、早急に商標登録ができないかチェックする予定です。その際は、国民の皆さんになじむよう、先生方も広めていってください。日眼総会、臨眼最終日の、アイするスポーツプロジェクトにも力が入っています。視覚障がいはないほうがいいですが、起こってしまった方への理解を深め、社会への参加を促す目的があります。写真は昨年の臨眼最終日のアイするスポーツプロジェクト;第2回視覚障がい者スポーツ体験会(ブラインドマラソン)の様子です(図2)。今年の日眼総会最終日も体験会がありますので、参加や見学に来てください。

図2 第2回視覚障がい者スポーツ体験会
図2 第2回視覚障がい者スポーツ体験会

 この半年あまり、多くの先生方からいろいろな示唆に富むご提案をいただき、このように活発に活動することができました。さらなる向上を目指す日眼では、これまでにも増して諸先輩、会員の皆様のご助言が必要です。本年も何卒よろしくご指導ご鞭撻のほどお願い申し上げます。

公益財団法人 日本眼科学会
理事長 寺崎 浩子

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