日本眼科学会からのメッセージ

理事長挨拶

冒頭にあたり、新型コロナウイルス感染症蔓延下でご苦難を強いられていらっしゃる国民の皆様ならびに医療関係者の皆様に心よりお見舞いを申し上げます。

さて、公益財団法人日本眼科学会は、眼科学の進歩発展を図り、もって人類・社会の福祉に貢献することを目的としております。明治30年に設立され120年以上の歴史を持ち、会員15,000名以上を擁する、大きな組織であり、18の基本領域学会の1つであります。平成25年2月からは、日本医学会分科会で唯一である公益財団法人に移行し、社会に貢献する組織としてすでに軌道にのって走り出しております。世界が高齢化社会を迎える今、老いてもよく見えるという、国民ならびに世界の“ウェルビーイング”を求めて、最先端の研究や実臨床に高いレベルの教育指導が必要とされていますが、日本眼科学会では率先して研究マインドの促進、海外での活躍を目標とする若い眼科医の育成に努めております。
公益財団法人として、日本眼科学会の主な公益事業は3つ、学術集会(日本眼科学会総会、日本臨床眼科学会)の開催、学術書(日本眼科学会雑誌、Japanese Journal of Ophthalmologyなど)の発行、専門医制度事業であります。
常務理事会が運営組織の中心でありますが、諮問組織として5つの委員会からなる戦略企画企画会議が動いております。戦略企画会議は中長期的な視点で日本眼科学会会員の皆様に有益な活動方針を策定し実施する組織であり、委員長、副委員長と15名の理事、そして各委員会数名ずつの評議員等で構成されており、5年ごとに、再編成されて現在第四期を迎えております。第一委員会は「人材育成・専門医制度」、 第二委員会は 「国際化・研究」、第三委員会は 「組織強化と保険医療対策」、第四委員会は 「政策提言活動と啓発活動」、 第五委員会は 「次世代医療(AI,ビッグデータ,遠隔医療)」であります。
国際化の推進の必要性、眼科疾患早期発見の重要性について啓発すること、これらは喫緊の課題ではありますが、専門医制度改革やICT時代への対応も差し迫っていることから、会員が情報共有していくことは重要なことかと考えます。会員の皆様そして関連組織の皆様のご協力をお願い申し上げます。

公益財団法人日本眼科学会
理事長 寺﨑 浩子