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医療従事者、特に勤務医の過酷な勤務環境や医師不足が指摘され、勤務医の労働環境に関する報告も散見されるようになっています。そのような中で、2024年4月に勤務医の健康確保を目的として医師の働き方改革が法をもって施行されました。適切な労務管理、タスクシフト/シェアの推進により、質・安全が確保された医療を持続可能な形で患者に提供することを目指すものとされています。しかし、医師の労働時間における自己研鑽の取り扱いなど、判断が難しい点もあり、制度自体は現状過渡期にあると言えます。 2013年、2019年に日本眼科学会(日眼)と日本眼科医会(日眼医)は共同で「眼科勤務医の勤務環境に関する調査」として眼科勤務医の勤務環境におけるアンケートを行い、労働時間、当直、オンコールなどの各種勤務環境に関して分析しました。前回調査した2019年から5年以上が経過し、さらに医師の働き方改革が始まって1年が経過した2025年に、以前と同様のアンケート調査を行い、それらと比較することで、眼科勤務医の労働環境の変化と問題点について検討しました。
益原 奈美1)、白根 雅子2)、山田 晴彦3) 五味 文4)5)、 岩瀬 剛5)、江内田 寛5) 白石 敦5)、堀 裕一5) (1)日本眼科医会常任理事、2)日本眼科医会会長、3)日本眼科医会理事、 4)日本眼科学会理事、5)日本眼科学会戦略企画会議第三委員会)
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